日本円のRV(通貨価値再評価)とは!?恩恵を受ける方法
RV(通貨価値再評価)情報の中心は「イラクディナール」となっています。しかしRV(通貨価値再評価)の対象となっている通貨は他にも存在(23通貨)。「日本円」も対象となっています。
目次
日本円のRV(通貨価値再評価)を考察してみる!?
現時点までに、RV情報として取り上げられたことのある通貨は「イラクディナール」「ベドナム・ドン」です。最も価値見直し幅が大きな通貨であり、GCR/RVの起点となると考えられているからです。(※投資の対象となっていることも大きな要因に)
しかしRV(通貨価値再評価)の対象となっているのは、イラクディナール、ベトナム・ドンを含めて「23通貨」が存在。その中には「日本円」も含まれています。
もちろん日本円に関するRV情報は全くありませんので(笑)、今回はここまでのイラクディナールを中心としたRV関連情報を基に
日本円のRV(通貨価値再評価)
の影響及びどのような形で日本国民が恩恵を得ることが出来るのか?仮説を含めた私の見解をお話してみたいと思います。
日本円のRV(通貨価値再評価)が日本国民に及ぼす可能性がある「3つの恩恵の形」
直近のRV関連情報(特に暗号通貨・ステーブルコイン動向)なども踏まえた上での仮説を含めて、日本円のRV(通貨価値再評価)による日本国民への影響として下記「3つの恩恵の形」があるのではと考えています。
1)「物価下落」による相対的な資産増加
2)ステーブルコイン(RLUSD)との交換
3)日本円の通貨単位切り下げと資産額の保持(仮説)
1)「物価下落」による相対的な資産増加
RV(通貨価値再評価)の初期段階では、まず単純に日本円の対米ドル為替レートの大幅変更が成されます。(※例えば、現在157円:1米ドルの為替レートが1円:1米ドルなどへ再評価。)
これにより海外からの輸入品の価格が低下。特に石油など燃料資源が安価で購入できるようになり、その結果として日本国内でのエネルギー価格も低下。
物価下落による相対的な資産増加
が期待できます。
これは日本円のRV(通貨価値再評価)によって、確実に得られる恩恵となります。
2)ステーブルコイン(RLUSD)との交換
現在、GCR/RVを行う上で重要な役割を担う要素となると考えているのが「RLUSD(ステーブルコイン)」。米ドル預金、短期米国政府債、およびその他の現金同等物によって裏付けられており、米ドルに対して「1:1」の価値が保証されているステーブルコインです。
別の言い方をするとRLUSDは、米ドルのデジタル版(デジタル通貨)と同じ機能を有することとなります。
RLUSDはローンチ(市場投入)されたばかりで、まだ利用範囲は限定的ではありますが、今後、日本国内にて「商業利用(物品購入)」「サービス利用」が拡大するような状況となった時に、日本円のRV(通貨価値再評価)が実行されたなら
日本円をRLUSDへ交換することで大きな為替差益(恩恵)を得られる
のではと推察しています。
もちろん、RLUSDの利用範囲が拡大していない状況下であっても、利用拡大を見越して、RLUSDへ交換。恩恵を事前に得ることもできると思われます。
本来、日本円のRV(通貨価値再評価)による直接的恩恵(資産増加)を得るためには「米ドルへの交換」が必要となります。
※例えば、為替手数料などは無視した場合、現在15700円は100ドルに交換できますが、1:1の為替レートへ再評価された場合、同じ15700円で15700ドルを得ることが出来るわけです。
ただ、米ドルは基本的に日本国内で使用できませんので、日本で生活する日本人にとっては「米ドルへ交換する」ことの利点がありません。
しかし「1RLUSD=1米ドル」のRLUSDが日本国内で商業利用・サービス利用に使用できるようになった場合(他にも条件がありますが)
日本円をRLUSDに交換する事が大きな利益(恩恵)となる
わけです。
3)日本円の通貨単位切り下げと資産額の保持(仮説)
これは私の仮説的な話となります。
現在、イラクではイラクディナールのRV(通貨価値再評価)を念頭にイラクディナールの「0削除計画(通貨切り下げ)」が同時に進められています。
日本円のRV(通貨価値再評価)を実行する上でも、イラクと同様に「通貨の切り下げ」が必要となるのであれば
日本国民の資産額を保持したまま、円紙幣の切り下げだけを行う
ことで日本円のRVの代替的な恩恵を得られるのではと考えています。
例えば、10000円紙幣を100円へと切り下げを行う。その時、日本国民が銀行口座に100万円を保有していていた場合「10000円」へと資産額を減らしてしまうのではなく、資産額は「100万円」のまま維持するということです。
こうすれば、日本国民の資産増加だけでなく、日本国内での物価が通貨切り下げによる見かけ上の価格低下ではなく、実質的な物価低下を一気に実現(具現化)することが出来ます。
※もしかしたら、イラク国内でも、このような計画が政府の念頭にある可能性も?と期待しているところです。