【Qプラン備忘録】part2!要注目の出来事&日付
下記記事(Qプラン備忘録)の続編(備忘録part2)となります。
目次
最新情報(3月20日以降)!要注目の出来事&日付
備忘録Part1と同様に、当該内容はQプランに関する現状及び流れが順調に進んでいるのかどうかを理解する上での「指標(目安)」として参考にしていただければ幸いです。
「4月4日時点情報」米ドル破綻と世界の現金不足の促進!
「2023年4月1日」は金融関連の大きな転換点となりました。4月1日以降は
*ブラックスワン・イベントに伴う銀行破綻の促進
*旧金融システム(swift)の切り離し(分離)と新金融システム(デシタル・QFS)への完全移行
といった破壊と創出&再生が同時に進行する状況となっています。
米ドル破綻!世界の貿易取引から「米ドルの排除」が促進
WH情報(インテルなど)ではなく、あくまでも世界の「金融・紙幣の動き(貿易など)の事実(現状)」から明確になってきているのが
「米ドル破綻」と「世界の貿易取引からの米ドル排除」が促進されている
ことです。
この「米ドル破綻・排除」は本格的なGESARA世界を成すために必要不可欠な要素です。
表舞台での出来事(ニュース)においても、BRICS諸国を中心とした「米ドル排除の動き」が連日見られるようになっています。
●ブラジルと中国がドルを放棄する協定に署名。経済協力において米ドルの代わりに自国通貨を使用することに合意した。
●サウジアラビアは石油取引のために米ドル以外の異なる通貨の受け入れ開始。
●中国の人民元がロシアで最も取引されている通貨(外貨)として初めて米ドルに取って代わった。
●インドは国際取引に米ドルではなくルピーを使用。
●ASEAN諸国内の取引(貿易など)において、自国通貨の利用を促進。
など上記以外にも同様の出来事が多数生じてきています。
実は「米ドル主導の国」と位置付けられている「G7諸国」においても個々の貿易取引においては「米ドル以外の通貨による取引」が行われています。
■本当は制裁対象として西側諸国で禁止となっている「ロシアからの石油購入」なのですが。実は日本はロシアから「自国通貨(ゴールドバック・ルーブルなど)」にて石油の輸入(購入)を行っている
■ドイツはロシアから天然ガスを自国通貨(ゴールドバック・ルーブル)で輸入(購入)している
そして、つい先日(4月2日)
■フランスが中国からのLNG取引にて人民元(ゴールドバック)での決済を開始
といった出来事(ニュース)がありました。
すでに「米国以外の国々」は米ドル以外の通貨での取引(貿易)を開始している(移行している)状況。
GESARA世界の経済的な仕組みが整いつつある
ということです。
世界の現金不足が促進!
ここでは要点のみを簡潔にお話したいと思います。
Qプランにて、一年以上前から全世界での「旧紙幣(DS紙幣)の新規印刷は停止(禁止)」となっています。
現在、裏舞台では 「旧紙幣(DS紙幣)」に替わって「レインボー紙幣(ゴールドバック紙幣)」が急ピッチで印刷・準備されています。
ただ 「レインボー紙幣(ゴールドバック紙幣)」 はまだ表舞台で流通していませんので、必然的にすでに印刷停止となっている 「旧紙幣(DS紙幣)」は減少しています。(物理的な破損・紛失など)
現在、そんな状況下でブラックスワン・イベントが推進中。銀行の経営状態の悪化に伴い
主に欧米諸国にて銀行からの現金引き出しが加速
しています。
その結果として、金融機関(金融市場)にて「現金(紙幣)不足」が促進されています。
様々な金融関係者の考察にて、現在の「預金引き出し」ペースが維持or加速されるようだと
5月中には、金融機関(金融市場)から現金が枯渇する可能性が?
といった話が囁かれ始めています。
この観点(現金枯渇)からも、GESARA世界の準備が整ってきていると言えます。(順調にGESARA世界へ移行中)
「4月1日時点情報」 トランプ起訴の決定!Qプランのトリガー発動と真の目的とは!?
先日、マンハッタンで行われた大陪審にて「トランプ大統領の起訴」が決定されました。
アメリカの歴史上、逮捕された大統領は他にいませんので、歴史的な出来事となります。
トランプ大統領の起訴・逮捕に隠された「煙幕」としての目的に関しては、既に「3月23日時点情報 トランプ逮捕の煙幕に隠されている計画とは!?」にて記していますので、再確認していただければと思います。
トランプ大統領の起訴(逮捕)はQプランにおいて、重要なトリガー(引き金)として位置づけられていた要素のひとつです。
複数の目的があると言われていますが、中でも大切な目的が下記2要素となります。
1) 米国民に対して米国政府・司法(検察組織なども含む)の腐敗を認識してもらう(目覚め)
2)現職(バイデン)を含め過去歴代大統領の起訴・逮捕を可能にする
1) 米国民に対して米国政府・司法(検察組織なども含む)の腐敗を認識してもらう(目覚め)
現在、Qプランにて実行されている「数々の演劇」に共通した目的が
人々(米国民)の目覚め
です。
そしても今回の「トランプ大統領の起訴(逮捕)」の演劇にも、当然その目的があるわけで、「米国政府(ホワイトハウス)」「ニューヨーク州」「司法」がいかに腐敗しているかを米国民に晒す(現実を直視させる)・・・そんな演劇が始まったということです。
2)現職(バイデン)を含め過去歴代大統領の起訴・逮捕を可能にする
今までアメリカの歴史上、起訴・逮捕された大統領はいません。大統領の明らかな不正が表ざたになることはあっても、逮捕することは出来なかったのです。
しかし、今回歴史上始めて「トランプ大統領が起訴された」わけです。
しかも
ニューヨーク州のマンハッタン地区検察による疑惑捜査をもとにした大陪審での起訴決定
だったり
ポルノ女優に口止め料を支払った疑惑 ??
といった一般人であっても微罪でしかない・・・しかも、この疑惑は「まったくのデタラメ」(苦笑)なのです。
多くの国民が
*こんな程度の疑惑で元大統領(便宜上の表現で)を起訴できるの?それはおかしい!
と思ったのではと。
そして、最も重要なポイントとなるのが、今回の出来事(微罪疑惑でのトランプ起訴)を米国民が目の当たりにした(体験した)ことによって
歴代大統領(DS大統領)の起訴・逮捕を自然に受け入れる体制(前例あり)が整った
ことに。
DS陣営は墓穴を掘った・・・歴代DS大統領の起訴・逮捕を可能としてしまったわけです。
そして、これは歴代大統領のみならず
現職大統領バイデン(まあ、一応表向きの)の起訴・逮捕も容易としてしまった
ということ。
個人的には、今回の出来事(トランプさんの起訴)によって。今後「バイデンの起訴・逮捕(排除)」に繋がっていくことを期待しています。(可能性が高まった)
「3月28日時点情報」RV(通貨価値再評価)が近づいた?各国政府トップの発言
先週末から昨日にかけて(3月24日~27日)、RV(通貨価値再評価)の主要対象国(と目されている)の大統領など政府トップから、とても重要な発言が連続的に発信されています。
例えば、先日・・ケニアの大統領は国民に対して
市場が数週間で変化するため(今後数週間で大きな変更が行われるため)、米ドルを取り除く(排除)ように
と語っています。
これと同様の発言が先週末以降、複数国(イラク、ベネズエラ、ボリバルなどRV主要対象国)で続けざまに成されているのです。
一国家トップの発言だけでなく、複数国で
自国通貨の保有と米ドルの排除
数週間以内に「通貨(市場など)」に関連した大きな変更が実施される
といった内容が表舞台で一斉に語られ始めたということは・・・
RV(通貨価値再評価)の実施日が決まった?
もしくは
RV(通貨価値再評価)の実施の世界的な合意が成された(もう実行しましょうという合意)
ことを意味しているのではと考えられます。
何せ「RV(通貨価値再評価)」の存在をしている人が聞いたら
「 RV(通貨価値再評価)を実施するから、価値の無くなる旧米ドルは排除して、自国通貨を保有するように 」
と言っていることが明らかですからね。
単なる裏舞台での「情報」なのではなく、表舞台での「動き」ですので、具現化される可能性が高いものと感じています。
※私見となりますが、基本的には「数週間以内」の実施が目安となると考えていますが、RVの同時実施ではなく、準備が整った国からRVの個別実施となるようなら、今週中(3月中)にでもRVが実行される可能性も十分ありそうです。
「3月23日時点情報」 トランプ逮捕の煙幕に隠されている計画とは!?
「20日時点の見解(考察)」として、現在表舞台で話題となっている「トランプ大統領の起訴・逮捕の動き」はアライアンスによる「煙幕」であることをお伝えさせていただきました。
まだ計画進行中の段階ではありますが、現時点(日本時間23日朝)までに得られた情報から、煙幕に隠された裏舞台での2つミッション(計画)に関してお伝えしたいと思います。それが下記2要素(2つの計画)です。
1)旧中央銀行システムとQFSとの銀行口座デジタル統合
2)IQD(イラクディナール)為替レートの第二段階変更
旧中央銀行システムとQFSとの銀行口座デジタル統合
米国時間20日月曜日に全世界を対象とした「ISO20022」が稼働しました。「ISO20022」とは「デジタル決済システム」に関する国際指標です。
2023年になってから全世界の金融システムがQFS(量子金融システム)と繋がりました。
ただ、世界全体を見た時に金融システムには様々な要素(システム)が存在しており、実際には末端システムとの統合調整など今後も数か月・数年単位でシステム調整は継続・実施される見込みです。
そんな要素のひとつとして、最も重要と言える
中央銀行システムから量子金融システム(QFS)への銀行口座のデジタル統合
が達成できたとのこと。
これは「GCR/RV計画」の大きな前進となります。煙幕(トランプ大統領逮捕問題)を利用して、邪魔されることなく、表舞台からは見えないように計画が進められている(もちろん、まだ推進中の要素もあるかと)わけです。
2)IQD(イラクディナール)為替レートの第二段階変更
IQD(イラクディナール)の為替レート変更(通貨価値再評価)は「GCR/RV」にとって、とても重要なキー要素となっています。
GCR/RVの本格始動に伴い、まずイラク時間2月8日にタイ゛一段階のIQD(イラクディナール)価値再評価が実施。IQDが「1ドル当たり1470ディナール」だったものが「1310ディナール」となりました。
その後、下記記事で情報共有したように
今月(3月)5日~11日の期間にて「IQD為替レートの第二段階変更」の可能性が浮上(そのような情報あり)しておりましたが、実施には至りませんでした。
そんな動きがどうやら今回の煙幕期間中(18日~22日)に推進された模様。
IQD(イラクディナール)公式為替レートが「1132ディナール」へと変更された?(まだイラク中央銀行の発表・表示はなされていませんが)
とのことです(複数の情報あり)。
何故「 1132ディナール 」といった端数のある値なのか?など個人的に不思議に感じている要素もありますので、まだ現時点では流動的な情報として受け留めています。
ただ、いずれにしても煙幕の裏で「IQD為替レートの第二段階変更」が進められているのは確かかと。
こちらも大きな進展(重要な進展)となります。
「3月20日時点情報」 トランプ&プーチン逮捕情報に関する見解!?
先週、表舞台の主要メディアでも話題となっていたのが(現在進行形の話題)
国際刑事裁判所(ICC)がプーチン大統領に対して戦争犯罪の容疑で逮捕状を発行した
トランプ大統領がSNSを通じて「米国時間21日火曜日に自身の逮捕の可能性がある」ことを発表した
ことです。
同時期にプーチン大統領とトランプ大統領の二人に「逮捕」の話が出るなんて意味深といいますか・・まあ、当然アライアンスによる何かしらの「演出」であることは明らかです。
更に注目を高める「3つの付加要素」
「二人の大統領に対する逮捕情報」を更に意味深へと導いてくれるのが下記「3つの要素(出来事)」の存在です。
1.地球(自然エネルギー)視点から大きな変化・変革が起きる重要な期間と目される「21日・22日(春分&新月)」とタイミングが重なっている
2.ロシア・モスクワにて習近平国家主席とプーチン大統領の会談が予定されている
3.何故か先週末からジョー・バイデンが再び休暇(デラウェア州の自宅へ)に入った(首都を離れた)
「1」に関する具体的な内容はこちらの記事【2023年3月21日~22日】地球規模で新たな世界の始まりに!?をご参照いただければと思います。
「2」に関しては、丁度「トランプ大統領逮捕の可能性日」と同じ期間に両巨頭の会談がモスクワで行われることに。
*何か重大な発表でもあるのでは?
と期待してしまう人も少なくないのでは。
しかも「3」の出来事が唐突に行われたことも要注目のポイントとなります。
当該一連の出来事(20日~23日)に関する私見(見解)!2つの見方
日本時間「20日~23日」の期間を対象とした当該一連の出来事(特に22日トランプ大統領逮捕の可能性)に関して、様々な情報を収集&検証を続けていました。
あくまでも、私見(見解)となりますが現時点で下記「2つの見方」が出来るものと考えています。
1)「トランプ大統領の逮捕」をきっかけに米軍介入の可能性?
2)当該期間に別の重要な計画(Qプラン)の推進&実行の可能性。その煙幕として「逮捕」情報を活用?
1)「トランプ大統領の逮捕」をきっかけに米軍介入の可能性?
昨年「FBIによるマー・ア・ラゴの襲撃(家宅捜査)」がありました。その時に、話題となったのが
トランプ逮捕と逮捕後の米軍の介入&GESARAへ向けたQプランの実行
といった流れです。
おそらくは、目覚めている多くの人が今回もこの流れを期待しているのではないでしょうか。
もちろん、私も「逮捕からの米軍介入」が成されることは大歓迎です。
ただ、「トランプ逮捕の可能性情報」が発信された時から私の魂は「FBI襲撃・家宅捜査」の時とは何かが違う・・・と感じているんですよね。
実際、情報発信後、「DSメディア」では一斉報道しており、継続的に関連情報を報道していますが・・・肝心のWHからは当該案件に関する「特別な情報」は発信されていません。(私と同じような反応を示しています)
「米軍介入の可能性」を否定はしません(期待をしていますが)が、今回の一連の出来事は「米軍介入が目的ではない」のではと感じています。
何と言っても「FBI襲撃(家宅捜査)」の時とは、容疑の内容が稚拙といいますか・・(^^ゞ。何せ容疑は
トランプ氏が過去に不倫関係にあったとされる元ポルノ女優への「口止め料」支払い(有無)に関与した問題(2016年大統領選挙前の出来事とされている)
での起訴(逮捕)・・・だとのこと。( 一一)何それだと思いませんか?(苦笑)
こんな内容での起訴・逮捕の演出?が「米軍介入シナリオ」に繋がるとは思えないのです。
2)当該期間に別の重要な計画(Qプラン)の推進&実行の可能性。その煙幕として「逮捕」情報を活用?
現時点で私として可能性が高いのではと思っているのが
重要なQプラン要素の推進&実行のための「煙幕」として逮捕情報を活用している
という考え方です。
ここまでの舞台裏動向&WH情報から最も可能性が高いのではと推察されるのが
「GCR/RV」関連の重要なアクション(計画、実行)が成される可能性
です。
直近の出来事・情報として
*ブラックスワン・イベントの始動&促進(銀行破綻の連鎖)
*レインボー紙幣(ゴールドバック紙幣)の全世界への展開と印刷進行中の情報
*IQD(イラクディナール)の低額紙幣(RV)登場・開示に関する情報
など
「GCR/RV」に関連する複数の重要な出来事(情報)が具現化しています。
それともうひとつの可能性として、こちらはまだ共有できる状況ではないのですが
「メドベッド」など医療&ヒーリング宇宙技術の展開・稼働
の可能性です。
こちらは、あくまでも表沙汰にはならない(範疇での動き)と考えていますが、新たなステップの動きが成される可能性を感じています。