米国最高裁判所によるブランソン判決公開の可能性とトランプ大統領の早期復活の可能性!?
現時点では、あくまでも噂レベルの情報を起点とした内容となりますが。「今後のQプランの流れ」に関してひとつの可能性(推察)をお話しておきたいと思います。
トランプ大統領の早期復活の可能性!?
前回記事(トランプ政権が誕生するのは本当に「2025年1月20日」なのか?)に関連した続き(補足)の話となります。
今まで何度も浮上しては顕在化することなく推移を繰り返している話ではありますが、トランプ氏が次期大統領に決定後、複数の異なる視点(情報源)から再浮上してきているのが
米国最高裁判所によるブランソン判決公開の可能性
です。
詳細内容は割愛させていただきますが、既に米国最高裁判所にて判決が成されている(公表されていないだけ)と言われているのが「ブランソン判決」。当該判決によって2020年米国大統領選挙が無効となると考えられています。
単に噂話として浮上したというわけではなく、当該出来事に繋がりそうな「動き(情報)」が異なる視点から見られ始めてきているのがポイント。
現時点では、まだ検証できる状況にはなく(情報不足)、可否の見解を述べることは出来ませんが、今後の要注目要素として認識しておきたいと思っています。
2020年大統領選挙の無効化と戒厳令・EAS(緊急警報システム)は連動する可能性あり
最初に伝えておきたいのは、これからお話する内容は、あくまでも私見です。具体的な関連情報に基づいた話というわけではありません。
また「EAS(緊急警報システム)」に関連した話をさせていただきますが、現時点で私は「EAS(緊急警報システム)実施の有無」は世界線的に定まっていないと考えています。
中域世界線の分岐後の選択によって「EASの有無」が決まっていくように感じています。
その上で、前項でお話した内容だけでなく、トランプ大統領が急ぎ政権の重要ポスト人事を決めていっている状況から推察されるのは、やはり・・
2025年1月20日大統領就任式を待たずに、トランプ大統領が復帰(トランプ新政権の誕生)する可能性があるのでは
ということです。
そして、ここから仮定の話となりますが(笑)
2020年米国大統領選挙が無効となる動き(出来事)があった場合、選挙不正の首謀者&携わった人物は「国家反乱罪(他の名称が適用されるかもしれませんが)」となると考えられます。
このケースでは、即トランプ氏が大統領に復帰。トランプ大統領が米軍を率いる形で国家反乱罪対象者の一斉逮捕を行うことに。警察組織ではなく「米軍(州軍を含む)」を先導するわけですから
米国を一時的な戒厳令下とする
と考えられるのです。
表舞台にて正式に「戒厳令」を発令したのであれば、戒厳令下にてその後に
EAS(緊急警報システム)を実施する可能性が高まる
こととなります。
私見:EAS(緊急警報システム)を実施するのに適した時期とは!?
2020年米国大統領選挙の無効に伴い戒厳令下となった場合、米国内ではEAS(緊急警報システム)を実行できる状況が整うこととなります。米国民を事前に自宅待機などに誘導する事が可能となりますからね。
ただし、その時点で世界の他国では「戒厳令(戒厳令に準じた状況)」を実施する理由がありませんので、「戒厳令下でのEAS実施」は実現できないわけです。
EASを実施する時には
全ての国民が「自宅待機」を求められる(自宅待機している状況が必要)
こととなります。
基本的に多く人々にとって、ネックとなるのが「仕事」ですよね。ということは、国によって多少事情は異なるとしても、戒厳令の無い状況下にてEAS(緊急警報システム)の実施に唯一適した時期となるのは
年末年始(2024年12月末~2025年1月初め)
しかないと思うのですが・・・いかがなりますでしょうか。