2026年衆議院選挙の結果と今後のＱプラン具現化への影響！？

今回の総選挙（衆議院選挙）は、想定通りに自民党の圧勝となりました。ただ、好ましい範囲を飛び越えて自民党単独で議席数2/3を確保してしまったことには、大きな懸念が残ることに。

Ｑプラン要素を見据えた2026年衆議院選挙結果の短評

自民党が衆議院議席数の「2/3」を占める「316議席」を獲得。大勝する形となりました。日本では小選挙区制度が導入されているため、常に「大勝」か「大敗」かの極端な状況（結果）が生まれやすい構造となっています。

今回の選挙結果に対して、Ｑプラン視点から、私の見解（短評）と今後の注目ポイントを示しておきたいと思います。ご参考になりましたら幸いです。

自民党は過度な大勝をしたため、比例名簿順位を下位とされていた反高市派と呼ばれる議員も当選してしまっています。今後の国会運営が始動してからでないと、まだ判断は出来ませんが

自民党内のDS議員も増加した

ものと考えています。

最も注目しておかなければいけないのが、「自民党内のDS勢力が本気で巻き返しを図ってくるのか？」それとも「今回でDS勢力が形骸化されており、WH側のシナリオに沿った政治演劇が開始されるのか？」どちらの道を歩むのかということです。

基本的に「政治舞台」において、日本は米国を後追いしている状況。具体的に言えば、日本にて「トランプ一次政権」をトレースする形となるのか、それとも「トランプ二次政権」を追随することとなるのか・・・もちろん期待は「トランプ二次政権のトレース」となります。

媚中勢力とも呼ばれているようですが旧公明党と旧立憲民主党は共にDS政党（グローバリスト政党）であり、その二つが結託した中道（中道改革連合）は、更に純度が増したDS政党です。

そんな中道（中道改革連合）が獲得した議席数は「49」。現有議席数から「－123」となる結果に。DS政党を大幅に削減できたことは、今回選挙の大きな成果となります。特に、旧立憲民主党の幹部として君臨していた古株議員が落選したことには重要な意義があったと考えています。

現時点で自民党は「消費税廃止（段階的な廃止）」へ向けた意志は示していません。米国では「所得税の廃止」がGESARA要素の具現化に繋がる道として、既に開かれつつありますが、日本の場合、まずは「所得税」ではなく

「消費税の廃止」へ向けた道が開かれる事

がGESARA要素（還付金、UBI）の具現化を成すための条件となります。「還付金・UBI」だけは、表の政治舞台での動きと連動していますので、政治上の改革が必要不可欠なのです。（因みに”債務免除”は政治上の動きとは関係なく、具現化される可能性がある要素です。）

それゆえに、自民党主導の新内閣・新体制にて「消費税廃止（段階的な廃止）の議論が成されるのか？」がＱプラン視点からの要注目ポイントに。

前項「１」の内容と関連した話となりますが、与党大勢力となる自民党内部にて「DS勢力の排除が進むかどうか」が重要な要素となります。

世の中では「高市派と反高市派」という構図で語られていますが、実際には高市派と呼ばれている議員の中にも、グローバリストが存在しています。ゆえに・・

反グローバリスト（WH側）VSグローバリスト（DS側）の対決

の動きが起きるのがどうかが注目ポイントに。

ここまでの米国政治劇では、グローバリスト政治家（DS）の排除のために「不正選挙」「外国勢力からの不正資金援助」「エプスタイン・ファイル問題」が活用されています。日本においてもグローバリスト政治家（DS）を排除するためには、同様の何かしらの「大問題」が取り上げられるものと推察しています。

因みに日本でも、ここまでに「政治資金問題」「中国との関係性問題」に焦点を当てたDS政治家への圧力＆排除（一時的）が行われています。ただ、そんな政治家たちも、今回の衆議院選挙を通じて戻ってきました。

当該期間中に地球アライアンスによって「改変＆俳優への入れ替え」などが行われているのかどうかも注目要素となりそうです。（※改変が成されていれば、GESARAへ向けた歩みが促進されることに。改変されていなければ、DS側の反撃が顕在化するものと考えています。）

Posted by Baum