注目のＱプラン関連トピックス！？2025年9月版
2025年9月のＱプラン関連（GESARA、宇宙医療技術、世界革命など）TOPICSを共有させていただきます。
目次
- Qプランの進展に関連する可能性のある出来事！？
Qプランの進展に関連する可能性のある出来事！？
一見、些細な出来事であったとしても「Ｑプラン（GESARA、GCR/RVなど）」の進展に関連するのでは！？と推察されるTOPICSを取り上げたいと思います。
重要な節目（2025年10月～12月）が目前に！？直近の注目要素
明日から10月を迎えることとなります。ここまでのＱプラン関連情報を様々な視点から検証した結果として、私は
GCR/RVの次なる具現化（本格的な動き）が顕在化するのが「2025年10月～12月」の期間
である考えており、実際に直近の流れも当該見解を裏付けるようなものとなってきています。
そんな中、ここ一週間ほどの間に「RV（通過価値再評価）」と「メドベッド（宇宙医療技術）」に関して、重要な進展を感じさせる出来事が顕在化。
RV（通過価値再評価）に関しては、ベトナム（ベトナム・ドン）がRV開始の承認を得た模様。RVの先陣を切る可能性が出てきています。
メドベッド（宇宙医療技術）に関しては、RV（通貨価値再評価）が開始された後に、情報開示（一般公開）されていくと考えており、実際にベトナムのRV承認があってから、先日「メドベッドが正式公開された可能性」が浮上しています。
具体的な内容は
●Baum’s room＿ベーシックプラン内の記事：メドベッドが正式公開された可能性！？（https://note.com/baum_room）
＊メドベッドの運用開始（まずは裏舞台）となるのではと考えられる日程などの参考情報を含む。
にて語っていますので、そちらも併せてご参照いただければと思います。
いずれにしても、RV（通貨価値再評価）・メドベッド（宇宙医療技術）共に動きが活発化してきていますので、10月からの動向に要注目です。
日本時間9月26日：ラシッド大統領（イラク）・クオン大統領（ベトナム）・トランプ大統領の会談！？
先日、ニューヨークで開催された国連総会の傍らで、イラクのラシッド大統領と米国のトランプ大統領が会談を行いました。トランプ大統領は同じ舞台にてベトナムのクオン大統領とも会談を行っています。
注目すべきなのは、当該会談後に
ラシッド大統領（イラク）がルオン・クオン大統領（ベトナム）からベトナム訪問への正式招待を受けた
ことです。
「共和国大統領アブドゥル・ラティフ・ジャマル・ラシッドがニューヨークの公邸でベトナム社会主義共和国のルオン・クオン大統領を出迎えた」との声明後にラシッド大統領は
「両国間の二国間関係を強化し、友好両国国民の相互利益を達成する方法で農業を中心とするさまざまな分野での協力範囲を拡大することの重要性」
を強調。
「イラクとベトナムの歴史的関係と、発展と進歩に対する両国の願望を達成するためにイラクとベトナムに投資することの重要性」
に触れています。
要注目のRV（通貨価値再評価）動向
イラクとベトナムはお互いに重要な貿易相手国です。声明として語られた内容（二国間関係の強化）にもちろん偽りはありませんが、更に重要なのは今回の発表（ラシッド大統領のベトナム訪問）が
ラシッド大統領（イラク）・クオン大統領（ベトナム）がそれぞれトランプ大統領と会談した後に語られた
ことです。
イラク（イラクディナール）とベトナム（ベトナムドン）はそれぞれRV（通貨価値再評価）を牽引する最重要国です。
トランプ大統領を通じて地球アライアンスからの何かしらの指示を受けた？二人（ ラシッド大統領・クオン大統領 ）が、今この時期（タイミング）にあらためて会談を行う（ベトナム訪問）ということは
RV（通貨価値再評価）の重要な節目を迎える
ことを意味しているものと感じています。
日本時間9月24日：ベトナム株式市場、いよいよ「新興市場」入りか！？
前回TOPICSと関連深い要素となります。ベトナムの株式市場が、世界的な金融の舞台で一段と存在感を増す可能性が高まっています。
ベトナム財務大臣は先日
「来月（2025年10月）、FTSE Russell による市場格付け見直しで、ベトナムが“フロンティア市場”から“新興市場”へ格上げされる可能性はかなり高い」
と発言しています。
「フロンティア市場」から「新興市場」へ
現在、ベトナムは投資家にとって「フロンティア市場」と位置づけられています。これはまだ規模が小さく、取引ルールや制度面が十分整っていない国々に対する分類となります。
一方、「新興市場」に格上げされると、世界の大手投資ファンドやETF（上場投資信託）が自動的にベトナム株を組み入れることになり、数十億ドル規模の国際資金が流れ込むと期待されることに。
ある証券会社の試算では、初期の資金流入だけでも6億〜7億ドルに達する可能性があると言われています。
ベトナムが積み重ねてきた改革
格上げに向け、ベトナムはここ数年で大きな制度改革を進めてきました。
外国人投資家が株を売買するときの「事前入金ルール」を撤廃
海外投資家にわかりやすい情報開示の強化
決済・清算システムの国際基準への対応
こうした努力の積み重ねが評価されつつあり、「すでに主要な基準の多くを満たしている」と考えられています。
今後の注目ポイント
今後、要注目となるのが
10月7日のFTSE Russellの発表にて「格上げ」が決まるかどうかが
が焦点となります。
ベトナムの株式市場が「フロンティア市場」から「新興市場」へと格上げされることは、ベトナムの経済・金融改革が大きく前進することを意味します。
その結果として、ベトナム・ドンのRV（通貨価値再評価）が具現化（実施）される可能性が高まることに。「10月7日」はベトナムにとって重要な節目となると考えています。
日本時間9月21日：ベトナムドン（VND）の価値再評価と市場動向！活発化する通貨取引の兆し
現時点において、ベトナムドン（VND）そのものの公的な為替レートの変化は確認されていません。しかし、市場の内部では新しい値動きやチャート形成が観測され始めており、将来的な「価値再評価（リバリュー）」の可能性をめぐって投資家やトレーダーの関心がとても高まっています。
通貨の分類において、VNDは長らく「エキゾチック通貨（主に発展途上国や新興国が発行する通貨）」と見なされてきました。しかし、ここに来てVNDの位置づけが大きく変化してきています。
外国為替市場におけるVNDの現状（2025年9月19日）
2025年9月現在、VNDは外国為替市場で確実に存在感を強めています。
USD/VNDペアを中心に、世界中でOTC（店頭取引）を通じてリアルタイムに見積もり・取引が継続
ベトナム国内の輸出入増加に伴い、貿易金融の決済通貨としての利用が拡大
一部の地域銀行やフィンテック企業が、VND建てクロスボーダー決済のパイロットプログラムを開始
これらの動きは、単なる投機的な期待を超え、実需に基づく外国為替市場での活発化を示しています。
国際通貨基金（ＩＭＦ）理事会がベトナムとの2025年第IV条協議を終了
もうひとつ注目すべき動きがありました。国際通貨基金（ＩＭＦ）理事会によるベトナムとの2025年第IV条協議が終了。下記内容（要点）が報告されています。
ベトナム経済は2024年から2025年初頭にかけて力強く回復した。しかし、貿易・経済政策に関する世界的な不確実性の高さにより、見通しは制約されている。
経済成長が著しく鈍化した場合、財政支援を強化する余地はあるが、金融緩和の余地は限られている。為替レートの柔軟性を高め、金融セクターの強靱性を強化することが重要になります。
野心的な改革アジェンダの実施とインフラの改善は、中期的な成長を高め、外部の脆弱性を軽減する機会を提供します。
ポイントは当該協議にて「ベトナムドンのRV（通貨価値再評価）に関する最終的な調整が成された」と考えられていることです。
具体的にまずは
ベトナムドン（通貨）の切り上げ（固定相場制を採用している国が自国通貨の為替レートを引き上げること）が了承された
のではと推察されています。
実施のタイミングは地球アライアンスからの指示による・・・ことになるため現状としては準備が完了した段階と捉えています。
まとめ
ベトナムドン（VND）は依然として公式の大幅な再評価は発表されていませんが、為替市場での活動は明確に増加しています。
国際貿易、デジタル金融、ASEAN域内での需要拡大が重なることで、VNDはエキゾチック通貨からより「アクティブな国際通貨」へと移行しつつあるといえる状況に。
RV（通貨価値再評価、通貨の切り上げなど）の準備は整った
と考えています。
日本時間9月13日：GCR/RVの進展を示す「2つの出来事」
GCR（世界通貨改革）・RV（通過価値再評価）の進展を示す「2つの出来事（TOPICS）」がありました。
１）世界初！RLUSD（ステーブルコイン）支払い方法を採用する自動車メーカー「Tembo」
先日、自動車メーカーVivoPower InternationalのEV部門であるTemboから下記のような発表がありました。
リップルのRLUSDステーブルコインを支払い方法として採用する
Temboはリップルのブロックチェーンベースのドルトークンを正式に採用した最初の自動車メーカーの1つとしての地位を確立したこととなります。
自動車産業は世界の主要貿易産業のひとつ。そんな自動車メーカーにて、RLUSD（ステーブルコイン）が決済（支払い）に利用されるようになることは、RLUSDの市場拡大を意味するとともに
GCR（世界通貨改革）の進展
を示す出来事となります。
２）連邦準備制度（FED）が示唆した「金の再評価の可能性」
先日、連邦準備制度（FED）が、アメリカの急増する債務危機に対する「解決策」として
金の再評価の可能性
を示唆しました。
以前から噂話の範疇にて、囁かれていた内容でしたが、ここに来てあらためて公の場で語られることとなりました。
「金の再評価」は国家が備蓄している金（GOLD）の価値を大幅に高めるだけでなく、GCR/RVにて必要不可欠なバックボーンとなる要素です。
一般市場では、既に金価格が高まり続けている状況。そこに更なる再評価が加わることに。
今回の発言は重要な予兆となるのではと感じています。
日本時間9月12日：トランプ政権から発表された「国家農業安全保障行動計画」
先日、米国トランプ政権から、Ｑプランに関連した重要な発表がありました。それが・・。
アメリカ農地の未来を守るための「国家農業安全保障行動計画」
です。
中国共産党とつながりのある団体による農地購入は今後一切禁止。
すでに買われてしまった土地についても、大統領権限を用いて取り戻す動きが進められる
といった重要な施策となっています。
GESARA（NESARA）要素としては記載されていませんが、「国家を元の状態に回復させる」という意向の下、必須な施策のひとつとして予定されていたのが
外国企業などに不当に購入された土地（農地）・建物を取り戻す。（国防に関連する要素のみが対象）
ことです。
「農地」は国防（国家農業安全保障・食の安全性の確保など）の対象となる要素。いよいよ、当該趣旨に沿った施策が具現化されることとなったわけです。
「日本」など他国でも実施される重要な施策に！？
Ｑプランに沿って、米国にて展開されている出来事は、今後「日本」など世界各国で具現化されなければいけない要素となります。
今、米国で推進されているトランプ政権の施策は「日本」でも取り入れられていくことになるということ。（国ごとの事情に併せて、多少形を変える可能性はありそうです。）
今回の米国での動きは、日本の道筋ともなる要素に。
日本時間9月８日： イラク中央銀行がデジタル通貨移行へ向けた戦略的政策を開始
イラク中央銀行（CBI）は、現物イラクディナール（IQD）紙幣の流通量を段階的に減らす方針を発表しました。この政策は、同国が新たに導入を進めているデジタル通貨への移行を後押しするための戦略的な一歩と位置づけられています。
現物イラクディナール（IQD）紙幣削減の狙い
CBIの取り組みは、現金依存度を下げることで、デジタル通貨へのシームレスな移行を実現することにあります。これによりイラクは、国際的に広がる金融のデジタル化トレンドに歩調を合わせることが可能となります。
期待される効果
表面的には紙幣の希少性が高まり、残存する現物IQDの価値やセキュリティが強化される可能性があります。しかし、より大きな狙いは次のような点にあります。
通貨システムの近代化
決済の効率化
紙幣印刷や流通コストの削減
金融システム全体のセキュリティ向上
デジタル金融への布石
RV（通過価値再評価）へ向けた準備（実施しやすい環境に）
デジタル金融への布石
今回の政策は、単なる現金削減策ではなく、イラクが今後の経済発展に不可欠とされるデジタル金融インフラを整備するための重要なステップといえます。
CBIは今後、国内外での信頼性を高めるために、国際基準に沿ったデジタル通貨システムの構築を進めていくことが予想されます。
もうひとつ、忘れてはいけないのが「RV（通貨価値再評価）を見据えた施策である」ことです。イラクディナールのRVを実施する前、もしくは同時に「低額紙幣の導入（3つのゼロ削除）」が予定されています。
現在、イラク国民の多くがイラクディナール紙幣をため込んでいる状況。RV（通貨価値再評価・為替レート変更）をスムーズに行うためには、イラク国民がため込んでいるイラクディナール紙幣量を減らす（銀行口座へ）ことが必須となります。
銀行口座への預金促進
デビットカード（銀行口座と紐づけ）の利用拡大
と共に、今回新たな施策として
イラクディナール紙幣の供給量の削減
が加わったことに。
RV（通過価値再評価）に向けた、イラク国内での現実的な対応（施策）・努力が積み重ねられている状況です。
日本時間9月7日：トランプ大統領夫妻が英国へ国賓訪問
トランプ大統領夫妻（メラニア・トランプ大統領）が9月17日(水)から19日(金)まで英国を国賓訪問することが発表されました。
チャールズ国王はウィンザー城でトランプ大統領夫妻を歓迎予定とのことです。
ここまでのQプラン関連要素（出来事）の流れから、このタイミングでトランプ大統領夫妻がチャールズ国王（英国）を訪問することには、Qプラン上の大きな意味が存在しているものと感じています。
直感的には
何かの節目となるのでは！？
と感じていますが・・。現時点で「Qプラン上の意義・目的」は、まだ掴めていません。当該出来事に関する今後の動向に要注目です。