「2025年1月25日時点」米国大統領令とＱプランの行方
トランプ大統領は就任以降、約200とも言われる沢山の大統領令へ署名を行っています。（現在進行形）
目次
Ｑプランの行方に関連する米国大統領令
事前に宣言していたように、トランプ大統領は就任式以降、数多くの「大統領令への署名」を推進しています。写真を見てわかるように大統領令の書類が山積みです(笑)。
もちろん全ての大統領令が重要ではありますが、全ての内容を取り上げる（共有）わけにはいきませんので
Ｑプランの行方
に影響を与える（Ｑプランの進む道を示してくれる）内容を今後も継続的にTOPICSとして取り上げていければと思っています。
今回は日本時間1月25日朝時点で署名が確認できているものから、下記3つの要素（大統領令）をピックアップ。共有させていただきます。
１）米国政府によるすべての検閲の停止
２）病原体の危険性や感染性を高めるウイルスに関する研究に対する連邦政府の資金提供の一時停止
３）中央銀行デジタル通貨(CBDC)の廃止と米ドルに裏打ちされたステーブルコインの支援
１）米国政府によるすべての検閲の停止
「アメリカが再び自由な国になったことを嬉しく思います。初日に、私は政府によるすべての検閲を停止する大統領令に署名しました。今後、政府は自国民の発言を誤報や偽情報と決めつけることはありません。」
トランプ大統領は当該大統領令への署名に関して、上記のようなコメントを残しています。
DSにとって「情報検閲と操作」は地球人類の奴隷化のための重要な要素（施策）となっていました。特に米国においては、DS政権の米国政府による検閲が様々な問題を招いていたわけです。
米国政府によるすべての検閲の停止
に関する大統領令が署名されたことで、今後は新たな「デクラス」「ディスクロージャー」「内部告発」が進むことが期待されます。
https://運気.tokyo/kazein2025/上記記事でお話したように、今年2025年は自然エネルギー環境的にも「隠されていたものの顕在化」がテーマとなる年ですからね。
２）病原体の危険性や感染性を高めるウイルスに関する研究に対する連邦政府の資金提供の一時停止
DS残党側に残されている抵抗手段はかなり限られてきています。自前の資金は枯渇し、多くの人員動員が必要な大規模な暴動などを引き起こす力は無いと考えられています。
現在、残されているのは
山火事を引き起こすこと
偽の宇宙人関連情報の流布と騒動を招くこと（大規模な偽旗は既に実行できないのではと考えられています。）
危険な病原体・ウイルスを拡散する事
です。
「大規模な山火事」は現在進行形の出来事ですが、今後を見据えた時に要注意となるのは、やはり「危険な病原体・ウイルスの拡散」となります。大規模な人員動員は不要で、容易に全世界を巻き込むことが出来るからです。
当該大統領令は
人間の健康を危険にさらす可能性のあるウイルスの「機能獲得」研究を行うことを阻止する
ことを目的とした内容となります。
自前資金が枯渇しているDS残党にとって、危険な病原体・ウイルスの研究・開発は政府からの資金提供（資金流用も含む）が必要不可欠な要素。この政府資金を断つことによって、DS残党の企みを阻止することが狙いとなっています。
３）中央銀行デジタル通貨(CBDC)の廃止と米ドルに裏打ちされたステーブルコインの支援
Ｑプランの金融革命に直結する内容となるのが、当該大統領令による
中央銀行デジタル通貨(CBDC)の廃止
米ドルに裏打ちされたステーブルコインの促進
です。
グローバリスト（世界経済フォーラム）のアジェンダとして掲げられていた「中央銀行デジタル通貨(CBDC)の創設・導入」は人類の奴隷化を完全なものとする企みでした。
既に、地球アライアンスの計画によって世界的にグローバリストが思い描いていた中央銀行デジタル通貨(CBDC)計画は骨抜きとなっていますが、今回の大統領令によってグローバリストの企みに終止符が打たれることとなります。
また、同時に「米ドルに裏打ちされたステーブルコインの促進」が大統領令として明示されたことは
裏舞台で進められていたＱプランの金融革命が本格的に表舞台で稼働する
起点となるもの。
今後の米ドルに裏打ちされたステーブルコイン（リップルのRLUSDなど）の動向に要注目となります。