2024年米国大統領選挙が実施・確定後のストーリー!?2020年選挙結果を無効とする流れ-PART2

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2024年米国大統領選挙が実施・確定後のストーリー!?2020年選挙結果を無効とする流れ-PART2

今回記事は前回記事(米国大統領選挙の期日前投票の意義とは!?2020年選挙結果を無効とする流れ-PART1)の続編となります。前回記事をまだ見ていない方は、まずはそちらをご覧いただけましたら幸いです。(内容理解のため)

2024年米国大統領選挙が実施・確定後のストーリー!?

2024年米国大統領選挙が実施・確定後のストーリー!?

前回PART1では「2024年大統領選挙が中止される(米国時間11月5日の投票中止)」というケースを想定した場合のストーリー(2020年大統領選挙結果を無効とする)を綴りました。

今回PART2では

2024年大統領選挙が実施・結果確定(トランプ大統領の勝利)された場合のストーリー

をお話したいと思います。

実はストーリーPART2へ大きな影響を及ぼす要素が存在しています。別の言い方をすれば、ストーリーPART2に乗るための「条件」があるのです。

ただ、話を簡潔にわかりやすくするために、今回の記事では触れず、あらためて後日に別記事としてお話しできればと思っています。

ジョー・バイデン排除(2020年大統領選挙の無効化)が可能な期限は「米国時間2025年1月19日」

バイデン排除(2020年大統領選挙の無効化)が可能な期限は「米国時間2025年1月19日」

米国では、新たな大統領が誕生するのは「大統領就任式日」となります。2024年米国大統領選挙を通じた就任式は

米国時間2025年1月20日

となっています。

それまでの間(2024年11月6日~2025年1月19日)表舞台的には、ジョー・バイデンが現職大統領でトランプ氏(選挙で当選した場合)が次期大統領となります。

即ち

2025年1月19日まで(大統領就任式前)は、2020年米国大統領選挙の無効化をすることが可能(ジョー・バイデンの排除)

だということです。

以前からお話しているように、私は

*2020年米国大統領選挙が不正であったことを確定する

*2020年米国大統領選挙結果を無効とする(即ちジョー・バイデンの退場)

ことがGESARA社会へ移行するために必要不可欠な要素だと考えています。2020年選挙結果を無効としないまま次期大統領の就任を迎えてしまうのは「不正を認めた」ことと同義と思うからです。

次期大統領(トランプ氏)が決定・存在する状況下で「2020年大統領選挙の無効化」を進める意義!?

次期大統領(トランプ氏)が決定・存在する状況下で「2020年大統領選挙の無効化」を進める意義!?

今回の「ストーリーPART2」にて、前回お話した「ストーリーPART1」と大きく異なる要素となるのが

次期大統領(トランプ大統領)が決定・存在している

ことです。

目覚めている人(Qプランを理解している人)にとって、トランプ氏は現職大統領(裏舞台にて)ですが、Qプランを認識していない人にとってトランプ氏は表舞台において民間人です。

2020年大統領選挙の無効化が法的見解(米国最高裁判所の決定)によって成された場合でも、連鎖する形で

*外国勢力が選挙不正に関わっていた(介入していた)こと

*国家反乱罪に相応する出来事であったこと

などが明かされるものと考えられます。

その結果として

*戒厳令の発動

*国家反乱罪の対象者の逮捕

が表舞台にて実行されることに。(もちろん逮捕は地球アライアンスの演劇として米国民に示させる出来事となります。)

ここで重要になるのが米国民の総意にて選出された「次期大統領(トランプ氏)」が存在していることです。

「戒厳令の発動」「国家反乱罪の適用(対象者の逮捕・排除)」を実施する上では強力なリーダーが必要となります。

米国憲法的には状況によって、前職大統領が国家反乱罪の対応を指揮・監督することは可能です。

ただ米国民の目覚め度が低い状況下では、表舞台にて現在民間人であるトランプ氏が当該出来事を牽引することには大きな抵抗を感じる人が少なくなかったと考えられます。

私は地球アライアンスが米国政治演劇を重視してきたのも、このことが大きな要因だったのではと考えています。

実際、米国民の目覚め状況に応じて、地球アライアンスの施策(計画)も何度か方針転換があったのでは推察しています。

そして最終的には2024年大統領選挙を実施。

米国民の総意としてトランプ氏が次期大統領に選ばれる

次期大統領として「2020年大統領選挙の無効化」に関連した「戒厳令」「国家反乱罪」の対応を指揮・実行する

という流れが私が思い描いている「ストーリーPART2」となります。

これであれば、米国民の大半が戒厳令(軍の介入)&国家反逆罪(対象者の逮捕)の激動の動きをトランプ氏が指揮・推進することに納得できるのではと。米国内での内戦・分裂も避けられるのではと考えられます。

※冒頭でストーリーPART2に乗るために「条件」があることを記しましたが、後日「2024年大統領選挙日(前後)がQプランの最重要な分岐点となる(中域世界線の分岐点)」という内容にてお話できればと思います。