「Ｑプラン関連情報」先週末の金融関連動向！？ISO20022への準拠など
先週末（米国時間17日～19日）の表舞台に顕在化したＱプラン関連情報を検証。【真（事実）】と判断した要素のみを共有させていただきます。
目次
Ｑプラン金融関連動向（フラックスワン・イベント＆ISO20022の準拠など）
先週末（米国時間17日～19日）はもともとＱプランに沿った「金融関連の動き（ブラックスワン・イヘントなど）」 に注目していました。
そして実際に、様々な金融関連の動きが顕在化しています。
私なりに検証したみた結果、「事実ではない（間違い・フェイク）」「Ｑプランにおいて重要な動きではない」と判断した出来事も少なくありませんが、重要性を感じた出来事がいくつかありました。
世界の金融機関（銀行）がISO20022準拠に！？
専門的（金融・基準）な内容を語っても、あまり意味がありませんので割愛させていただきますが。
要点としては、GESARA世界（QFSをベースとした社会基盤構造）へ移行する上で「世界の金融機関（銀行）に突き付けた条件（課題）」が
＊ISO20022の準拠
＊バーゼル3の準拠
です。
「QFS」はStar Link衛星システム上で実行される新しい世界的な金融システムです。ですから、特に物理的な基準（電子フォーマットなど）となる「ISO 20022の準拠」は金融機関存続の命運に繋がる要素と言えます。
上記要素は、今に始まったものではなく、数年前から世界の金融機関（銀行）に求められていた要素です。
ただ、ここまで何度か「達成期限（遂行期限）」が設定されていたのですが、期限延期が繰り返されていました。
もちろん、早い段階から「ISO20022の準拠」「バーゼル3の準拠」を成し遂げている金融機関（銀行）も少なくありません。
そんな状況下にて、先週末（米国時間11月19日）「一部の排除予定の金融機関（銀行）」を除く、世界の金融機関にて
「ISO20022の準拠」が達成された
もとの判断しています（事実と判断）。
先月（10月）から今月（11月）にかけて、米国の大手金融機関（銀行）にて大規模な銀行システム障害（送金障害など）が発生していました。
これは
ISO20022実行テストの過程での不具合
と考えられています。
もちろん、今まで ISO20022実行テストは世界規模で繰り返されてきており、ようやく先週末に全てのテストが合格（不具合修正完了）。 ISO20022の移行へたどり着きました。
「ISO20022の準拠」の個別事例
表舞台にて公式に確認することが出来た（出来る）「ISO 20022準拠」の事例を2つ程ご紹介しておきたいと思います。
シティバンク（City、米国金融機関）
米国の大手銀行「シティバンク（City）」では、既に2023年3月20日時点で「ISO2022への移行（準拠）」が公式HPを通じて公表されています。
三菱UFJ銀行（日本の大手金融機関）
「日本」では、既に2018年12月からZEDI（全銀EDI システム）が稼働しています。
ZEDI（ 全銀EDI システム ）とは、支払通知番号や請求書番号などをデジタル情報として添付できるシステム
のことです。
そして直近にて「三菱UFJ銀行の金融システムの新型端末情報」にて確認できたのが
国内総合振込について ISO 20022に対応した電文フォーマットと従来の全銀EDIのフォーマットどちらの形式でも振込ができるようになっている
こと。「ISO 20022に対応した金融システム」となっている（運用されている）ということです。
ISO 20022に準拠していない金融機関が破綻へ（世界の中央銀行など）
「ISO2022への移行」が完了したことは、「QFSの全面的な運用開始」に繋がると共に、もうひとつブラックスワン・イベントの結末（終幕）を迎えるトリガー（引き金）となります。それが
ISO 20022に準拠していない金融機関（銀行）が破綻を迎える
ということです。
その対象となるのがDS（カバール）との繋がりが深すぎた
欧州（主にスイス・ドイツ・英国）・米国・日本の一部大手銀行
と諸悪の根源（DS支配のための金融システム）となっていた
世界の中央銀行
となります。
「中央銀行」は一般的な銀行とは大きく特性・機能が異なっているため、表舞台にて「破綻」を確認することが難しい（一般的な銀行とは破綻の表れ方が異なる）のですが
「GCR/RV（主にゴールドバック通貨への移行）」が進む中、既に世界の中央銀行は機能を失っていると考えられています。
直近でも
日本の中央銀行（日本銀行）が破綻した
という情報などが語られるようになってきています。
オランダ中央銀行が金本位制の準備を推進していることを認めた！
前項でお話したように「中央銀行」自体は排除の道へと進むわけですが、「オランダ」という国の施策として「ISO20022の準拠」と時を同じくして
オランダ中央銀行が新たな金本位制の準備を開始したことを認めた
とのこと。
既に「BRICS諸国」の多くの国にて金本位制（ゴールドバック通貨の導入）への移行を明言・実施していますが、「BRICS諸国以外の西側諸国（日本及び米国の各州を除く）」では金本位制への取り組みを初めて公にした（裏舞台では全ての国が推進中）こととなります。
