【Ｑプラン備忘録】part5！要注目の出来事と考察
下記記事（Ｑプラン備忘録part4）の続きとして、Ｑプラン備忘録part5を綴ります。
https://運気.tokyo/q-plan4/目次
- 最新情報（4月24日以降）！要注目の出来事＆考察
- 「5月8日時点情報」裏舞台で「RV」スタート（位置に）！？
- 2022年末から始まっている「人道的支援計画への資金提供（RV）」（仮スタート）
- ソブリン（主権者）への「資産担保型通貨」による支払い完了！？
- チャールズ国王の戴冠式とＱプランの関係性！？
- 「5月1日時点情報」GCR/RVに関した表舞台での動き（4月24日～4月30日）
- １）インドネシア中央銀行総裁による「脱米ドル化」の宣言！？（発言）
- ２）ジンバブエ準備銀行（中央銀行・RBZ）が「5月8日」からゴールドバック・デジタル通貨の導入を発表
- ３）テキサス州議会にて、州発行のゴールドバック・デジタル通貨の発行・導入に関する法案の提出
- ４）インドがロシアとの貿易取引においてロシアの新金融システム（SPFSシステム）を採用する契約に署名
最新情報（4月24日以降）！要注目の出来事＆考察
Ｑプランに関連した「4月24日以降」の情報及び考察を備忘録として綴っておきたいと思います。
「5月8日時点情報」裏舞台で「RV」スタート（位置に）！？
初期情報は先週末に見られていましたが、しっかり他情報を含めて内容を精査した結果、米国時間8日を迎えたタイミングで「事実」との判断に至りました。その内容が
裏舞台で「RV」がスタートした（スタート位置に付いた？）
という内容です。
スタート（位置に付いた）した「RV」要素は「人道的支援計画に関連する資金提供」です。
2022年末から始まっている「人道的支援計画への資金提供（RV）」（仮スタート）
今回情報の説明をする前に「人道的支援計画に関する資金提供（RV）」のここまでの流れを再度説明しておきたいと思います。
「人道的支援計画に関する資金提供（RV）」は「2022年末」に仮スタートがされていました。
そこで行われていたのは
一部（厳選された）の「ティア1～3」に対しての資金提供テスト
一部（厳選された）の「ティア1～3」に対しての 不換紙幣による資金提供
です。
前者の「資金提供テスト」はQFS接続へ向けた金融システムの不具合有無の確認及びDS関係者の不正介入の発見＆逮捕を目的としたものでした。
後者の「不換紙幣による資金提供」は、個人的な推察となりますが「優先して実施しなければいけない人道支援」に対して、暫定的に不換紙幣で資金提供が成されたものと考えています。
本来の「人道的支援への資金提供」は「資産担保型通貨」によって行われるものですので、今までの「資金提供（RV）」は暫定的な対応と言えそうです。
ソブリン（主権者）への「資産担保型通貨」による支払い完了！？
米国時間5月8日深夜の時点で確認できたのが
人道的支援のための資金提供の起点となるソブリン（主権者）達へ「資産担保型通貨」での支払いが完了した
という内容です。
人道的支援のための資金提供は「ティア1（国家・行政・ペイマスターなど）～ティア4B（人道的支援計画を有する一般国民）」 ＋「ティア5（紙幣の交換のみを対象にした一般国民）」の5段階で実施されます。
※余談となりますが、私的には「ティア5」は人道的支援計画とは無関係なので、本質的なRV資金提供の流れからは除外して捉えています。
当該「ストリーム（流れ）」の中に「資金を流す役目の人々」が存在。これに該当するのが「ソブリン（主権者）」となります。
ソブリン（主権者）が人道的支援の資金提供の「起点」となる
わけです。
この起点に「資産担保型通貨（おそらくは、レインボー通貨・USTNのことだと思われます。）」による資金が支払われたということは、RV（資金提供）が始まったと言えます。
ただ、これはまだ「裏舞台での出来事」となりますので、表舞台での動きが伴う「ティア1以降」への資産担保型通貨による資金提供が確認された時が「RV（資金提供）のスタート」と捉える人もいるかもしれませんね。
そういう意味では
RV（資金提供）がスタート位置についた
と捉えておくといいかもしれません。
想定していたように「チャールズ国王の戴冠式が終わった」ことがＱプランの大きな区切りポイントとなったようです。
チャールズ国王の戴冠式とＱプランの関係性！？
これらはお話することは数年前に得られていたWH情報となります。
今まで、特に取り上げて来なかったのは「直接的にはGESARA導入（公開）に関係しない出来事なのでは？」と考えていたからです。それが、今週末（英国時間5月6日）に控えている
チャールズ国王の戴冠式
に関した話となります。
数か月前までは「戴冠式が実施されない可能性」もあったのですが、数日後に控えた現時点では戴冠式の実施となる見込みに。
そこで、あらためて数年前に得ていたWH情報を取り上げて（ご紹介）みたいと思った次第です。
英国で70年ぶりとなる戴冠式
チャールズ国王の戴冠式は、2023年5月6日（土）ロンドン時間午前11時（日本時間午後7時）から行われる予定です。
英国で70年ぶりの戴冠式。ここまでに明らかとなっている概要から考えると過去の戴冠式と比較して「国王チャールズ3世とカミラ王妃の戴冠」はかなり簡素化された形で実施される予定となっています。
故エリザベス女王（英国王室・カバール）とアライアンスとの約束！？「チャールス3世戴冠式」の実施
表向きに、故エリザベス女王は「2022年9月」に亡くなったことになっていますが、実際にはそれよりも数年前にアライアンスに降伏し、死を迎えたと考えられています。
その時（故エリザベス女王が降伏した時）、故エリザベス女王は、すべての情報をアライアンスに伝える代わりに「尊厳を保った形での死」を選択しています。
「尊厳を保つための要素」のすべてが明かされているわけではありませんが、その一要素として確認された情報のひとつが
チャールズ3世の国王継承（形式的な？）を実施する
ということでした。
実際には、それまでの英国王室としての「力（権限）」「威厳」はすべて破棄・排除されていますので、あくまでも「形式的な体裁を整えること」が要望対象となったのではと考えられます。
それが今回行われる「国王チャールズ3世とカミラ王妃戴冠式」となるわけです。
「戴冠式（英国時間5月6日）」実施後のＱプラン動向に注目！
冒頭でお話したように「国王チャールズの戴冠式」がGESARA公開の制約（条件）となっているとは考えていません。
ただ、ここまで来ると「尊厳を保つための戴冠式」が実施される可能性は高くなっています。
となれば
「戴冠式」が行われれば、無事、尊厳確保の約束が履行されることなりますので、その後の新たな展開（Ｑプランの動き）が期待できる
のではと推察しています。（日本時間9日以降）
平たく言うと、ここまで来たのでアライアンス側としても現在推進中の「GESARA要素」「GCR/RV関連要素」にて
新たな動き（実施・公開）を行うのは「戴冠式が終わってから」
と考えているのではということです。
実際、ここまでの表舞台・裏舞台での情報・動きから、新たなステップアップとなる動き（バイデン排除・イラクディナールの為替レート変更など）が目前に迫っていると感じられています。
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「5月1日時点情報」GCR/RVに関した表舞台での動き（4月24日～4月30日）
先週（4月24日～4月30日）は裏舞台の情報（インテル）に「意図的な操作（WH側の情報操作）」が行われていたと判断しています。
ゆえに、先週の裏舞台情報（インテルなど）はすべて参考にしてはいけない情報に。そこで今回は表舞台に表れていた「GCR/RV関連」の具体的な出来事＆情報をご紹介したいと思います。
「GCR/RVの進展（具現化）」
を示す出来事として、下記4つの要素をピックアップいたします。
１）インドネシア中央銀行総裁による「脱米ドル化」の宣言！？（発言）
２）ジンバブエ準備銀行（中央銀行・RBZ）が「5月8日」からゴールドバック・デジタル通貨の導入を発表
３）テキサス州議会にて、州発行のゴールドバック・デジタル通貨の発行・導入に関する法案の提出
４）インドがロシアとの貿易取引においてロシアの新金融システム（SPFSシステム）を採用する契約に署名
１）インドネシア中央銀行総裁による「脱米ドル化」の宣言！？（発言）
先週、インドネシアにてインドネシア中央銀行総裁の公式発言として
インドネシアは現地通貨を優先してドルを捨てているため、脱ドル化においてBRICS諸国の先導に従っている
と述べています。
ここで重要なことは表舞台で公式（国家として）に
＊「脱米ドル」を進めていること
＊貿易政策（貨幣システム）において「BRICS諸国の先導に従っている」こと
を明言したことです。 実質「BRICS諸国がGCR/RVを推進している」ことが顕在化されたことに。
２）ジンバブエ準備銀行（中央銀行・RBZ）が「5月8日」からゴールドバック・デジタル通貨の導入を発表
ジンバブエ共和国政府が昨年夏の「金貨導入」に続き、新たに
金に裏付けされた「デジタルゴールド・トークン（デジタル通貨）」を「5月8日」から導入する
ことを発表いたしました。
「金」に裏付けされていない中央銀行発行のデジタル通貨であれば、それはDS側の所業であり。要注意対象となるわけですが、今回ジンバブエの中央銀行が発表したデジタル通貨（デジタル・トークン）は「金」に裏付けられていることが明言されています。
アライアンス側のＱプランに沿った「GCR」施策
となります。
当該出来事（ゴールドバック・デジタル・トークン導入）には「GCR/RV」を大きく前進させる（最先端を進む）2つの大きな意義があります。それが
●表舞台にて初の「ゴールドバック・デジタル・トークン導入」となること
●「固定相場制」への回帰の第一歩に！？
初の「ゴールドバック・デジタル・トークン導入」
GESARA公表後も継続されていく「GCR/RV」の施策において、最終的な到達地点と言われているのが
「QFS内のゴールドバック・デジタル・トークン 」を主とした貨幣制度（貨幣システム）
です。
GESARA世界となってもしばらくの間は「紙幣（ゴールドバック紙幣）」を併用していくこととなりますが、いずれは「QGSゴールドバック・デジタル・トークン」のみへと移行していくのではと考えられています。
そういう意味で今回のジンバブエでの出来事（ ゴールドバック・デジタル・トークン導入 ）はGESARA世界での新貨幣制度の第一歩と言えるのです。
「固定相場制」への回帰の第一歩に！？
もうひとつ大きな進展・第一歩を踏み出すこととなるのが「GCR/RV」にて最重要な目的となっている
「固定相場制」への回帰
の道が開かれることです。
今回、ジンバブエ政府が「コールドバック・デジタル通貨（トークン）」を導入する直近の目的となるのが
自国通貨（ジンバブエ・ドル）の価値安定化
です。（話が長くなってしまいますので、現状などに関する説明は省略します）
まず「金」に裏付けされた「デジタル通貨（トークン）」を創出・導入。その デジタル通貨（トークン）を自国通貨（ジンバブエ・ドル）と固定価格で交換できるようにします。
そうすることで間接的に
自国通貨（ジンバブエ・ドル）が「金」に裏付けされた（金に固定）こととなる
わけです。
自国通貨（ジンバブエ・ドル）が「金」に固定されることは他国に対する「為替レートの固定」を意味することに！？
現在、世界の国々の大半が「変動相場制」を導入しています。
「変動相場制」は1971年アメリカ合衆国大統領のリチャード・ニクソンが「米ドルと金（gold）との交換停止」を実施したことを起点として、1973年頃から先進国を中心に導入された制度（貨幣システム）です。
この施策によって
米ドルが世界の基軸通貨へ
となりました。
これがDS（カバール）による「貨幣制度の支配」の始まりとなったわけです。
そんな「DSによる貨幣制度の支配」から脱却・排除するためのＱプラン施策が「GCR/RV」であり、具体的な要素のひとつとなるのが
「固定相場制」への回帰（導入）
なのです。
「GCR/RV」において、最終的には全世界の通貨が「１：１」の価値で固定されることとなります。
今回のジンバブエで実施される「 ゴールドバック・デジタル・トークン導入」は間接的に
他国に対する「為替レートの固定」
を生み出すことに。
こちらも「GCR/RV」施策（最重要な要素）具現化の第一歩が踏み出されることなります。
３）テキサス州議会にて、州発行のゴールドバック・デジタル通貨の発行・導入に関する法案の提出
「ジンバブエ共和国」に続いて、米国の「テキサス州」でもゴールドバック・デジタル通貨（トークン）導入に向けた動きがありました。
先週、下記のようなニュースが報じられています。
テキサス州の議員は、州が発行する金に裏打ちされたデジタル通貨の作成を承認する2つの法案を提出しました。
テキサス州は既に舞台裏では「アメリカ合衆国から独立している」と言われており、現在「BRICSへの参加申請も実施済み」となっています。
そんなテキサス州で更なる動きとして「州発行のゴールドバック・デジタル通貨の発行・導入計画」が明らかとなったわけです。
先ほどの「ジンバブエでの出来事（コールドバック・デジタル通貨の導入）」と同様にテキサス州でもGCR/RV施策が具現化されていることに。
４）インドがロシアとの貿易取引においてロシアの新金融システム（SPFSシステム）を採用する契約に署名
現在「BRICS諸国」では、顕在化した形（表舞台にて）で「GESARA」の構築・実施が進められています。
そんなBRICS諸国の主要国「ロシア」と「インド」の間にて、大きな進展（GCR/RV）がありました。それが
インドはロシアへの銀行支払いにモスクワのSPFSシステムを採用する契約に署名した
との情報（ニュース）です。
先週、ナレンドラ・モディ政権はウラジーミル・プーチン政権と重要な契約を締結。
インドはロシアへの銀行支払いを行うために、ロシアの金融メッセージングシステムであるロシア銀行のSPFSシステムを採用することに同意したとのことです。
「ロシア銀行のSPFSシステム」はもちろん「QFS（を通じたシステム）」のこと。
世界的な取引において「QFS」が利用されていることが明言されたことを意味するとともに
新金融システム（QFS）の拡大・推進
が示される出来事となります。
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