トゥルシー・ギャバード国家情報長官（DNI）の刑事照会を受けロシア疑惑に対する大陪審調査が始動！？
Ｑプランにおいて、避けて通ることが出来ないカバール（DS）に関するデクラス。先日も取り上げていますが、米国では「ロシア疑惑」を題材としたデクラス（対オバマ、ヒラリー）が本格化してきました。
ロシア疑惑を巡る新たな局面へ
2025年8月初旬、米国司法省がトランプ大統領とロシアとの関係を巡る陰謀疑惑に関して、新たな大陪審調査を開始したと報じられました。
これは、トゥルシー・ギャバード国家情報長官（DNI）からの刑事照会を受け、パム・ボンディ司法長官が指示を出したことがきっかけとなっています。
トゥルシー・ギャバード国家情報長官（DNI） の照会が調査の引き金に
ギャバード氏は7月、国家情報局（ODNI）の権限をもってオバマ政権下で隠蔽されていた国家安全保障関連の文書を機密解除。
その中には、2016年の大統領選挙でロシアがトランプ氏を支援するために動いていたとされる当時の情報評価や、オバマ政権高官の関与の疑いが含まれていたと言われています。
この機密解除文書を受けて、ギャバード氏は正式に司法省へ刑事照会を提出。これに応じる形でボンディ長官が連邦検察官に証拠の大陪審提出と起訴準備を指示しました。
検察官の名前は現時点では伏せられているものの、法的手続きはすでに進行中とみられています。
司法省の慎重な対応とボンディ長官の決意
司法省の広報担当者はこの件について公式コメントを控えているものの、ボンディ司法長官はギャバード国家情報長官（DNI）の照会を「非常に真剣に受け止めている」と強調。
また、「深い懸念の明確な理由がある」とし、次の法的ステップが必要であるとの認識を示しています。
特筆すべきは、今回の調査がかつての“ロシアゲート”報道と異なる視点から進んでいるという点です。これまでトランプ陣営がロシアと共謀したとされる報道が数多くなされてきましたが、今回は逆にオバマ政権による情報操作・捜査乱用の疑いに焦点が当たっているのです。
明らかに、デクラス（DSの悪行）のステージに突入したことわ意味しています。
Ｑプラン視点の今後の展開
現在、Ｑプランのシナリオに沿ってFBIやCIAの一部が根拠薄弱な情報をもとにトランプ氏を不当に捜査した可能性が指摘されるようになっています。
ギャバード国家情報長官（DNI）の開示文書は、そうした「国家機関の政治利用」を焦点としたDS政権の悪行＆実体を一般国民に周知させる・・・そんなデクラスの一過程となると考えています。
地球革命を進める上で「カバール（DS）の存在と実体及び過去の所業」を明らかにすること＆世界の人々に認識してもらうこと（目覚め）は必須の要素（条件）となります。
ようやくＱプランがここまでたどり着いたということ。今後、どのようなスピード感で当該出来事（デクラス）が推進されていくのかに要注目です。