注目のＱプラン関連トピックス！？2025年3月版
2025年3月のＱプラン関連（GESARA、宇宙医療技術、世界革命など）TOPICSを共有させていただきます。
目次
- 2025年3月版 ！気になるＱプラン関連トピックス！？
2025年3月版 ！気になるＱプラン関連トピックス！？
日本時間3月30日TOPICS：QFS（量子金融システム）の促進！アラブ首長国連邦(UAE)
地球改革（Ｑプラン）の視点を有していれば、世界各地で非常に重要な改革・革命が起きていることがわかります（実感することができます）。
先日、アラブ首長国連邦(UAE)から
同国内（アブダビ）にある量子研究センターに大規模な投資を行い、金融サービスにおける量子コンピューティングを推進する
という計画が発表されました。
そもそもＱプランが本格的に顕在化（米国トランプ大統領第一次政権の誕生）した2017年頃（実際には2019年頃まで）は量子コンピューターは想像上のものであり、実現が困難。実現するには、50年以上（もしくは100年以上）の年月が必要であると言われていました。
しかし、実際には日本でも2019年12月にIBMと東京大学による「Japan IBM Quantum Partnership」が発表。その後2021年7月27日に日本初となるゲート型商用量子コンピューティング・システム「IBM Quantum System One」が運用開始されています。
世の中のメディア情報としては、未だに量子コンピューターは実用化に向けた研究が進められている段階（状況）といった形で伝えられていますが、既に裏舞台のみならず、表舞台においても実用化は始まっているのです。
今回、アブダビ（UAE）で発表された内容は
量子コンピューターを活用。主にドバイやアブダビなどをハブとしたデータ駆動型の金融セクターを強化することを目指す
ことが目的として語られています。
でも、実際にはQFS（量子金融システム）の中東地域におけるハブ施設を（追加）整備することが目的となっているのではと考えています。
日本時間3月29日TOPICS： ミシシッピー州にて個人所得税が排除へ
また一つ、米国にてGESARA要素が具現化されました。州単位での出来事ではありますが先日、ミシシッピー州にて
個人所得税の完全廃止法案が署名
されました。これで法施行後はミシシッピ州にて全ての州民の労働・収入に対して課税（州税）されることがなくなります。
当該出来事に関して、単に「ミシシッピー州での動き」として捉えていまうのではなく、私達は
GESARA要素が実現された（具現化された）ことを強く認識（自覚）しておくこと
が大切なポイントとなります。
私達の多くが五次元波動領域に差し掛かっている（到達している）状況。五次元波動へと上昇するにつれて、地球人類が本来有している「魂の力（未来を創る力）」が目覚め・高まっていくからです。
正しく現実を見ることなく、「GESARAはまだかまだか・・」と思い続けていることは、GESARA要素がまだまだ自分に届かない未来を自分自身で創造していることに繋がってしまいます。小さな動きであったとしても
GESARA要素の具現化
を共有しているのは、多くの人々にGESARAの足音をしっかりと感じ続けてほしいから。米国では「ディスクロージャー（情報開示）」と共に「GESARAの具現化」のステージが始まっています。
今後も米国内の各地（州）でGESARA要素が具現化してくると思われますので、小さな出来事であったとしても備忘録という形で状況共有をしていきたいと思っています。
日本時間3月1８日TOPICS：米国の「税廃止」に向けた取り組み（進展状況）
米国にてGESARA要素（税廃止）に関する進展がありましたので、TOPICSとして進展状況を共有させていただきます。
トランプ政権下にてベッセント財務長官を中心にアメリカ合衆国内国歳入庁（IRS）の解体（改革）が進められています。
バイデン政権下ではアメリカ合衆国内国歳入庁（IRS）の権力拡大が図られていました。特徴的だったのは「税金徴収」を専門とした人員（武力保持）を大量に雇用したことです。
トランプ政権（2.0）となって、まずは税金徴収を専門とした人員（捜査官）を中心に解雇を促進。現時点までに約45,000人の解雇が行われています。
所得税（個人所得税・法人所得税）などの廃止に関する法案化
ベッセント財務長官（米国財務省）による取り組み（IRSの解体）と並行しても米国下院議会では
所得税（個人所得税・法人所得税）を中心とした税廃止に向けた法案化
が進められています。
当初トランプ大統領が誕生したばかりの頃は政権公約としていた「連邦所得税の廃止」のみが語られていましたが、その後段階的に廃止対象の税金種類も拡大している状況。
https://運気.tokyo/gasara-tax/最終的にはGESARA（NESARA）で示されている新品のみに課税される「物品販売税（14%~17%）」だけが税として存在する形となるとことが想定されています。
因みに、連邦議会だけでなく各州議会でも税金廃止に関する法案が提起されている状況。あくまでも一例となりますが、下記のような法案が提出・審議されています。
●「エリート自動車法案」 共和党上院議員団が提出したこの法案は、電気自動車（EV）購入に対する税額控除を廃止することを目的としています。この法案は、高所得者向けの補助金を削減し、税金の公平性を高めることを目指しています。
●「公正税法案」 下院議長ケビン・マッカーシー氏が提案したこの法案は、現在の連邦所得税を廃止し、代わりに全国消費税を導入することを目指しています。この法案では、消費税率を23%とする案が含まれています。
そもそも米国の「法人税」は違憲と判断されていた！？
米国の法人税は「連邦法人所得税」という形で1894年に始まりました（創設・導入）。しかし、この連邦法人所得税に関して多くの異論が噴出。法廷で争われることとなり、導入開始からわずか一年以内で
連邦法人所得税は違憲である
との判決が下され廃止されました。（このような歴史的な経緯がある）
その後、DS勢力の拡大に伴い1913年に連邦法人所得税が再導入（当時は1%という低税率で開始されたようです。小さな風穴を開けてから闇を拡大していくという典型的な手法ですね）。現在に至っています。
米国司法が完全なるDS配下となる以前までは憲法に沿った適切な判決（連邦法人所得税は違憲である）が成されていたということです。
日本時間3月10日TOPICS： 米国で始まったGESARA要素！「不当な搾取に対する還付」
米国では、GESARA要素のひとつ「不当に搾取されてきた税金などの還付」に関する動きが始まっています。
もちろん、まだまだ一部の動きではありますが、実施できるところから「還付」を具現化させていく・・・そんな流れとして捉えています。
トランプ政権誕生前の2024年11月に可決された社会保障公正法が施行。2025年1月（トランプ政権誕生後）に処理が開始されています。
最初の支払い（還付）は2025年2月から始まっており、受給対象者の銀行口座への入金情報が確認されています。2025年4月までに、受給資格のある人の大多数が支払いを受け取ることが出来る予定で進められているようです。
受給対象者は数百万人規模
最大6,000ドルにも及ぶ小切手の払い戻し
といった内容に。
他にも政府効率化省（DOGE）のイーロン・マスク氏が提言している「税金の還付」も今後、実施されていく予定です。GESARA（NESARA）の「還付」が様々な形で具現化の流れとなっています。
日本時間3月5日TOPICS：トランプ大統領の演説（動き）と連動？急遽実施が決まった「アラブサミット」
本日、数時間後に大注目の「トランプ大統領による連邦議会上下両院合同会議での演説」が予定されています。
そんなトランプ大統領の演説を前にして、アラブ諸国にて、違和感を感じる（とても気になる）突発的な動きが起きています。それが
急遽カイロ（エジプト）にて緊急アラブ首脳会議が開催された
ことです。
トランプ大統領演説の数時間前に実施された会議。イラクではラマダンの時期を迎えているのにも関わらず、イラク大統領も緊急アラブサミットのためにカイロに到着しています。
トランプ大統領の動きと連動しているのか？
トランプ大統領は、数時間後に予定されている一般教書演説の中で「とても重要な何かを語る」と考えられています。
その話の中に「アラブ諸国に関連した何かが含まれているのでは？」との情報（憶測）を複数確認することが出来ています。
RV（通貨価値再評価）：イラクディナールなど
に関連した話を念頭に急遽アラブ諸国サミットで調整が行われているといった話もあります。
通常であれば、 アラブ諸国サミットにはアラブ諸国を牽引するサウジアラビアにて太子兼首相であるムハンマド・ビン・サルマン・ビン・アブドルアジズ・アルサウード王子が出席するのですが、今回はサウジ外務大臣のファイサル・ビン・ファルハン・ビン・アブドラ王子が代理で出席。
かなり緊急の対応だったことがわかります。
表向きには「パレスチナ自治区ガザの再建計画を協議する首脳会議」であると表明されていますが、それをそのまま鵜呑みにはできません。「緊急」であったことに、もっと重要な意味があるはずだからです。
日本時間3月4日TOPICS：トランプ大統領による注目の「2つの投稿」
基本的に以前からお話しているように、トランプ大統領は地球アライアンスによるＱプランに沿った役割を担っている人。それでも時折、自身の思惑（思考）に沿った発言をしていますので、あまり彼の発言に振り回されないことが大切と考えています。
とは言え、節目にてＱプラン関連の重要な要素（情報）を発信してきていますので、常にトランプ大統領の発言・動向には注視。情報を把握するように心がけています。
そんなトランプ大統領の発言（Truth Socialを通じた投稿）にて、Ｑプランの節目を感じさせる「2つの要注目投稿」がありました。
１）XRP・SOL・ADAを含む暗号戦略準備金の策定指示（デジタル資産に関する大統領令）
米国時間3月3日トランプ大統領はTruth Socialにて「XRP・SOL・ADA を含む暗号資産を戦略準備金とすること（大統領令による指示）」を発表。暗号通貨の投資家たちの間では、既に大きな反響（反応）が生じています。
Ｑプランの視点上重要な要素となるのが
XRP（リップル）が米国の政略準備金となることで本格的に「通貨（暗号通貨）」としての存在（価値）が確立。新しい金融システム（QFS）の中核を担うXRPの世界的拡大が始まることが示唆される
ことです。
少々余談となるかもしれませんが、トランプ大統領は最初の投稿では「XRP（リップル）、SOL（ソラナ）、ADA（カルダノ）」のみを記して「準備金」とする方向であることを記していました。
しかし、その後・・・訂正？フォロー？(笑)という形で「BTC（ビットコイン）、ETH（イーサリアム）も準備金に含まれる」ことを示唆する投稿をしています。
あくまでも私の憶測ですが、地球アライアンスからの情報にて重視されているのが「 XRP（リップル）、SOL（ソラナ）、ADA（カルダノ）」であったため、最初の投稿内容となったのではと。
その後、現時点で「BTC（ビットコイン）、ETH（イーサリアム）」の相場に悪影響を与えてしまってはいけないことに気が付き（側近からの助言？）訂正・フォローをしたのではと推察しています。
２）米国時間3月4日夜へ向けた「意味深」投稿！？
TOMORROW NIGHT WILL BE BIG. I WILL TELL IT LIKE IT IS!
昨日、トランプ大統領は上記のような投稿をしました。「明日の夜はビッグな夜になるだろう。ありのままを話します！」という内容です。
これは先日下記記事にてお話した内容に関連した発言となります。
あらためて、事前に「I WILL TELL IT LIKE IT IS!（ありのままを話します）」と語ったことに注目。「ありのままを話す・・」ということは、何か新しい計画・施策の発表というよりも
何かしらのデクラス
の可能性（機密情報開示に繋がる話）があるのではと感じています。
日本時間3月2日TOPICS：メドベッド（MEDBED）関連情報
メドベッド（MEDBED）の実装が近づいている・・・そんな動き（情報）が複数の国で確認されるようになっています。
そんなメドベッド（MEDBED）情報の中で、今回取り上げておきたいのが、メドベッド以外の宇宙医療技術が先行して準備されているといった話です。
原則的に全地球人類がメドベッド（MEDBED）を一度は体験することが予定されています。 トリアージ（優先順位の見極め）に基づいて利用が推進されることとなりますので、命の危機が迫っている人から活用されていくことに。
メドベッドの増産が続いている状況ながら、やはり各国に割り当てられる台数には限りがありますので、全ての人々が体験するのには、相応の年月がかかることが想定されています。
メドベッド以外の宇宙医療技術が先行開示！
以前にも同様の情報を共有させていただいていますが、あらためてメドベッドの実装が近づくと共に
メドベッド以外の宇宙医療技術に関する情報が散見される（増加）
ようにになってきました。
いきなり「メドベッド（MEDBED）」が登場しても、そもそも未知なる宇宙医療技術ですからね。既にGESARA関連情報を認識している人にとっては、問題はないかと思いますが、それ以外の人々にとっては治療の仕組みや効果などに大きな疑問を持ってしまうことも十分考えられることです。
そこでメドベッド（MEDBED）にたどり着くまでに、様々な医療技術が新たに創出された（もちろん宇宙医療技術なのですが）という体で疾病の治療が行われ、成果を体験してもらう。
そして、その先にバージョンアップされた医療技術としてメドベッド（MEDBED）を公に登場させるという流れとなる可能性が高まったと感じています。
公になる前に、メドベッド（MEDBED）の利用が開始される（危機的状況の人々の治療を裏舞台で促進）
メドベッド（MEDBED）利用待機中（順番待ち）に他の宇宙医療技術によって、多くの疾病を完治させる
上記2要素が現時点で想定されています。