Qプランの流れに関する2つの見直し!?GESARA公表と暗号通貨

Qプランの骨格は不変ですが「進み方(流れ)」に関しては不変なものではなく、戦況(vs DS)に併せて変化(マイナーチェンジ)が存在しています。
目次
Qプランの流れに関する2つの見直し!?


基本的にQプランには、軍事作戦が多く含まれています。ゆえに計画の進め方には、もともと複数の選択肢(A.B.Cプランの存在)が設定されており、戦況に応じて計画(の流れ)が選択される・・・そんな流れでQプランは進められています。
トランプ政権(2.0)が誕生してから、約2カ月が経過した現在、Qプランの流れにおいて、そろそろ比重の見直しが必要かもと感じている「2つの要素」に関してお話してみたいと思います。
1)「GESARA(NESARA)の公開」の有無!?


今まではGESARA(NESARA)の本格実施(具現化)には「GESARAの存在を公表する」ことが必要なのでは!?という考え方が優位でした。
しかし、下記記事でお話しているように「2024年11月30日・12月1日頃」に世界線・時空の変化が起きたと感じており、それ以降の流れとして現時点では
GESARAの存在を公表することなく、政治を通じてGESARA要素を実現・推進していく
という計画に変化しているのではと感じています。
もちろん「GESARAの存在を公表すること」が消滅したわけではなく(可能性は残っている)、現時点では「政治を通じたGESARAの実現」が重視されているという意味となります。
GESARAの存在が示される可能性があったのが「2025年1月20日のトランプ大統領就任式」と先日(米国時間2025年3月4日)行われた「トランプ大統領による両議院演説」だったのですが、いずれもGESARAの公表はありませんでした。
この2つの機会にてGESARAの存在が語られることがありませんでしたので、政治を通じたGESARA要素の実現(具現化)という流れに世界線が変化した可能性がある・・・今後は、この考え方(流れの認識)を優位としてGESARA関連動向を観察・検証していきたいと思っています。
2)暗号通貨(ビットコイン)に関する捉え方の変化!?


Qプランの金融システム改革にて重要な役割を担う要素が「暗号通貨」です。主に送金システムにおいて、DSが作り上げたSWIFTシステムからXRP(リップル)を中心としたステーブルコイン(ブリッジ通貨)による送金システム(QFS上)への移行が推進されています。
そんな暗号通貨に関して、DS(CIA)が生み出した「ビットコイン(BTC)」は、排除されるという計画で進められていました。
ビットコイン(BTC)はDSの重要な資金源であり、世界的な犯罪(人身売買、麻薬など)の資金取引(資金洗浄)に利用されていたからです。
実際、世界各地のダム地下空間に設置されていたDSによる ビットコイン(BTC)・マイニング施設は地球アライアンスによって殲滅されています。
もともとビットコイン(BTC)への対応として下記2つの異なるA.Bプラン(選択肢)が存在。ここまではAプラン(BTCの排除)が8割程度比率で優位となっていました。
Aプラン:ビットコイン(BTC)を排除する計画
Bプラン:ビットコイン(BTC)を浄化。デジタル・ゴールド的な位置付けで暗号資産として活用する計画
ビットコイン(BTC)の排除は長期計画に変更の可能性!?


現時点で見直しておきたいのは
ビットコイン(BTC)の排除は早期に行われるのではなく、長期計画へ変更となった可能性を念頭にしておく
ということです。
先日、トランプ大統領が主宰した「ホワイトハウス仮想通貨(暗号資産)サミット2025」がホワイトハウスで開催されました。そこで決まった方針の一つとして
ビットコイン(BTC)を米国政府準備金とする
ことが発表されています。
準備金といっても、米国政府が新規にBTCを購入するわけではなく、押収済みのBTCを準備金として保持するという内容です。
このことから、BTCの積極活用への方針転換が成されたというわけではないと判断。BTCの対応(排除)は長期的なスタンスへ変化した可能性があるのではと考えています。
というのも現時点においてもビットコイン(BTC)は
QFS(量子金融システム)上に位置していない
資産(GOLDなど)の裏付けがない
信用創造紙幣と同様な存在。BTCは政府機関をバックボーンとしていませんので、現在の不換紙幣(信用創造)よりも仮想的な存在なのではと言えます。(私はBTC自体には価値が無いと考えています。)
現在のビットコインに対するトランプ大統領の動きは、地球アライアンスの計画とはリンクしていない可能性もあるのではと。Qプランにおける暗号通貨の位置づけ(原則)には変化が無いものと考えています。