「GCR/RV」金融大転換が始動した可能性！？
先々週（日本時間10日）「世界線（中域）の変化」が生じたことを下記記事にてお話させていただきました。
https://運気.tokyo/timeline240410/当該世界線（中域）の変化によって、何が変わって、何が変わっていないのかを現在、継続検証しています。
今回は中間報告として「GCR/RV」に関連した【変化】の可能性をお話してみたいと思います。
目次
世界的な「金融大転換（GCR/RV）」の始動（準備開始）！？
ここまでのＱプラン推移から、私が感じているのはＱプラン要素（GESARA、GCR/RV）を始動させようとした時（次のステップへ）にまずは
世界的な事前準備が展開される
という動きがあることです。
そして、対象となった「Ｑプラン要素の最終条件」がクリアーされたら実行される・・・そんな流れで計画が進められていると考えています。
実際に私の記憶としては、過去に一度「世界的な準備が展開された」と感じた時がありましたが、その時は作戦上の最終条件がクリアーされなかった模様で、準備状態が解かれました。
で・・・今回新たに世界的な事前準備が展開されていると感じており、その対象（Ｑプラン要素）となっているのが
GCR/RV（金融）
です。
金融大転換（GCR/RV）へ向けた事前準備（吉兆）と思える「3つの要素」
世界線（中域）の変化が起きて以降、現時点までにGCR/RVに関する異なる視点にて複数の変化（要素）が生じています。
その中でもＱプランの戦略に沿った動きとして注目しているのが下記3つの要素です。
１）ロシアと中国による発展途上国に対する債務免除の動き
２）世界各地で「サンドマン作戦」の準備開始
３）債券保有者に対する資金提供へ向けた契約上の変化
ロシアと中国による発展途上国に対する債務免除の動き
先週、中国が「ジンバブエに対する債務免除を行う」ことを発表いたしました。
ロシアは昨年後半（2023年後半）からアフリカ諸国に対して債務免除（特定の債務免除）を推進しています。
世界線（中域）の変化を起点として、世界規模での「債務免除（国に対する債務免除）」が加速しています。
現在、中国は不動産関連の大企業倒産（実質的な倒産）の連鎖により、住宅・不動産市場が崩壊中。中国経済が急激に落ち込んでいる状況下なのに「発展途上国向けの通貨スワッププログラム」を開始したり、「債務免除（ジンバブエ）」を実施したり・・・表向きには考えられない状況なんですよね。
でも、裏舞台での動き（Ｑプラン）を理解しているので、他国に対する債務免除を実施できるのは
GCR/RVによる大規模な資金が既に中国（世界中の国々に）にも提供されているから
だということが容易に推察できるわけです。
基本的に「債務」というのはDSが国家・個人を縛り付けてコントロールするための手段としている要素。
「債務免除」を行うことは、DSの支配力（影響）を削ぐこと
に繋がります。
２）世界各地で「サンドマン作戦」の準備開始！？
Ｑプランにおける「サンドマン作戦」は、ここまで断続的に実施されてきています。
サンドマン作戦とは世界中の国々が米国財務省の保有資産（米国債、米ドルなど）を売却することで、米国債市場の暴落＆米ドルの暴落へと導く
ものです。
現在、BRICS諸国を中心として貿易取引・金融取引から「米ドル排除」が促進されています。
そのような状況下なのに、何故か為替市場においては多くの通貨に対して「米ドル高」となっています(笑)。
※為替市場・株式市場・債券市場などは全てDSにより操作されていますので、表舞台での市場動向（数値）は架空のもの（操作されたもの）となっています。
現在「日本」も円安が促進中。4月19日時点で米ドルに対して円は「154円後半」となっています。同様の状況が他のアジア諸国（中国、ベトナム、インドなど）でも生じています。
そのような状況（米ドル高）に対して、「日本」「ベトナム」などは
為替介入の可能性
を示唆しています。（為替介入を示唆している国はほかにもあります。）
実際に先週、ベトナム国立銀行は為替介入の実施を発表しています。
「為替介入」とは「所有している米ドルを売って、自国通貨を買い取る」ことであり
米ドルの排除
を意味する動きとなります。
以前から、サンドマン作戦の本丸（主役）は「日本」と言われています。今後、日本が為替介入を実施した時がサンドマン作戦の開始を意味することとなりそうです（そのようになる可能性が高いのでは）。
３）債券保有者に対する資金提供へ向けた契約上の変化
債権保有者に対する資金提供に関連した要素にも変化が表れ始めています。
混乱するといけませんので、詳細は割愛させていただきますが・・ポイントとしては、債券保有者に対する資金提供の「手続き」に関する動きに、今までに無かった変化が生じているということ。
簡単に言うと
債権に対する支払い開始を意味する「MOTHER CONTRACT」という契約が確認され始めた
のです。
当該情報は、個人的にも一次情報として確認できています。
ただ、MOTHER CONTRACTが実際にどのような効果があるものなのかなどを私は理解できていませんので、現時点では変化があったことのみを意義ある出来事として捉えておきたいと思います。
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