注目のＱプラン関連トピックス！？2025年11月版

2025年12月1日Ｑトピック

現在、Ｑプラン（GESARA、GCR/RV、メドベッドなど）の大きな山場を迎えています。今月（11月）は、何かしら表舞台にて、GESARA関連要素が具現化されてくる可能性が高いのではと推測。注目のトピックスを共有させていただきます。

トランプ政権がイラクへ「特別メッセージ」－－　米特使サヴァヤ氏が2週間以内に訪問へ

米国とイラクの関係に重要な動きが出ています。先週末（現地時間日曜日）ドナルド・トランプ米大統領の特使であるマーク・サヴァヤ氏が、今後2週間以内にイラクを訪問すると発表しました。

今回の訪問では、イラク政府およびクルディスタン地域政府（KRG）に対する「特別なメッセージ」を携えているとされています。

サヴァヤ特使「イラクは大きな変化の段階にある」

サヴァヤ氏は記者会見で次のように述べています。

「イラクでは大きな変化が訪れており、今後は誰もが“言葉ではなく行動”を見るだろう」

この発言は、米国がイラクに対して 未解決の政治問題・治安問題・経済問題に対して、より直接的かつ実務的なアプローチを取る用意があることを示唆しています。

特に、中央政府とクルディスタン地域の間には、予算配分・資源管理・治安協力などの懸案が長く残されており、ワシントンがこれらの調整に関与する可能性があります。

背景（表舞台）にある米イラク関係の再構築

今回の特使派遣には、いくつかの背景が考えられます。

●イラク国内での政治再編
新政権発足後、米国との協力体制を再構築したい思惑があると言われています。

●地域安定化への米国の関与強化
イラクとクルディスタン地域の関係改善は、中東全体の安全保障に直接関係する要素に。

●エネルギー・投資分野での利害一致
石油インフラ、電力、国際貿易に関する協力強化も議題に含まれる可能性があります。

サヴァヤ特使の訪問は、こうした複数の懸案を一気に前進させる「節目」になる可能性があると考えられています。

今後の焦点とＱプランの視点

特使が携える「特別メッセージ」の具体的な内容は明かされていませんが、以下のいずれか、または複数が含まれるとみられます。（表側の情報）

イラク中央政府とKRGの関係正常化の支援

米軍の駐留・治安協力の今後

エネルギー政策と米企業の投資支援

地域の政治安定に向けた新たな合意形成

そして、他情報と重ね合わせた時に最も注目しているのは「裏舞台側の動き＆情報」です。繰り返しますが、サヴァヤ特使が

「イラクでは大きな変化が訪れており、今後は誰もが“言葉ではなく行動”を見るだろう」

といった発言をしていますが、その言葉には「イラクデイナールのRV（通貨価値再評価）」も念頭にあるのではと感じています。

そういう意味で今後2週間の動きは、イラク国内のみならず中東全体にとっても重要な意味を持つことになりそうです。

XRP（リップル）の価格が抑制されている2つの要因（理由）

いよいよ一昨日・昨日に「ISO 20022：電子メッセージ（支払い、証券、決済など）の標準フォーマットを定めた国際規格」が全世界で開始されました。

これはGESARA社会の新金融システムへ向けて超重要な出来事であり、新金融システムの骨格を担う「XRP（リップル）」にとっても待望の変化（改革）となります。

そんなXRPは、ここまでに新金融システムの形成と拡大のための重要な改革を多々成し遂げています。XRPの重要性と本質的な価値が凄い勢いてで高まっています。

しかし、表向き（投資目的の価値指標）にはXRPの価値（価格）があがるどころか現在は下落傾向となっています。

以前からお伝えしていることではありますが、「XRP価格（価値）」は地球アライアンスの計画上、表面的な価値が抑制されている状況と考えています。

2つの要因（理由） とは！？

現在、XRPは「2USD~3USD」の範囲で価格が変動・推移している状況です。もちろん、この動きには、一般投資家たちの思惑（投資による短期的利益）も反映されています。

ただ、全体像として地球アライアンスがXRPの価格統制をしていると考えられており、その理由としては大きく下記2つの要因があげられます。

理由１：DS残党たちに多額の資金を与えない

現在までに、地球アライアンスはDSを完全消滅させるための手段の一つとして「DS資金の根絶（資金源を断つ）」を推進しています。具体的には

・人身売買・麻薬販売・政府資金の流用（関連団体への横流しなど）・金融取引上（送金など）の資金搾取・金融商品（株・証券・為替・暗号通貨）による不当利益

が対象となっています。

DS側もXRPの重要性と役割などを認識。潜在的な価値が莫大なものであることも理解しています。当然の事ながら、DS残党たちも現時点で「XRPを大量保有している」可能性が高いのです。

それゆえに、現時点で安易に本質的な価値を顕在化させてしまうとDS残党たちに多額の指揮を与えてしまうことに。それを回避するために今はXRPの価格を抑制しているものと考えられるのです。

XRPL（XRP台帳）はQFS上で稼働しているシステムです。いずれはXRPによる新金融システムが目標値（世界へ拡大する）を達した時に本質的なXRP価格（10,000USD~50,000USD）を段階的（数年単位）に顕在化させるものと考えられています。

※余談ですが、初期段階にて1XRP当たり「1,000USD~3,000USD」が最初の価値ステップアップレベルと見込まれています。

理由2：XRPを全世界に拡大するために「低価格」としている

地球アライアンスにとって、今・・金融関連の優先事項となっているのは「XRPを軸とした新金融システムを全世界に拡大する事」です。

世界各国で新金融システムを採用してもらうためには、基幹要素となる「XRP」が低価格であることが超重要な利点となります。並行してXRPは政府の準備金としての利用価値も高まる可能性があります。

話が長くなるといけないので、詳細な説明は割愛させていただきますが

XRPの現物ETFの促進

政府の準備金として活用

XRPによる新金融システムの導入

など

いずれも、初期段階の導入時にはXRPが低価格であることから有利に働く（導入しやすい）のです。しかも、新金融システムの広がりが目標値に達成した時にXRPの本質的な価値を顕在化（価格アップ）させることで、GESARAに沿って政府などが多額の資金を得ることにも繋がるということです。

トランプ大統領「平和委員会委員長就任」演説

先日、米国のトランプ大統領がガザ地区紛争を前提にした「20項目の平和計画」を提示。その中で国際的な「国連安全保障理事会（UNSC）」の枠組みとは異なる、新たな米国主導の「Board of Peace（平和委員会）」の創設を提案しています。

その提案内容（演説内容）の要点が下記となります。

中東における「戦争モデルの終焉」

これまでの国連主導の停戦管理は「失敗したモデル」であり、何十年も平和を実現できなかった。

今こそ「暴力・テロ・衝突の連鎖」を断ち切り、完全に新しいアプローチを始める必要がある。

米国が主導する新たな枠組み ― “平和委員会（Board of Peace）”

国際社会は、ガザ再建と長期的平和のために“新しい実務組織”を設けるべきだ。

トランプ大統領自身が「委員長」を務め、米国が中心となって和平・再建プロセスを管理する。

従来の国連安保理の政治的対立を回避し、迅速で現実的な決断ができる組織を目指す。

GESARA＆新たな世界の暗示の可能性！？

先に示したように、基本的には「ガザ地区紛争」を解決するための計画として発言（提案）されていますが、トランプ大統領の言葉の端々から

今後の（継続的な）世界平和のための提案

であることが感じ取れます。

世界の広範囲をカバーする

理事会は主要国の代表で構成

誰も想像したことのない何か（組織形態？）

というワードの他に、注目すべきなのは米国主導の「Board of Peace（平和委員会）」の創設として提案された内容に対して

中国・ロシアなどが反対票を投じることなく、全会一致で可決された

ことです。

まあ、今までの政治舞台であれば、少なくとも中国は反対票を投じないとしても欠席（投票辞退）するなどの行動を示したはずです。

これらの事から、今回の出来事（米国主導のBoard of Peace（平和委員会）の創設提案 ）は

Ｑプランに沿った新たな世界統治のイメージ（GESARA社会）を全世界に匂わせる動き、もしくは新たな世界統治の仕組みの種

であった可能性があるのではと感じています。

イラク再興のキーマン「スダニ首相」を Newsweek が特集！？

2025年後半になってから、Ｑプラン関連要素（GESARA要素）を”世間に匂わせる”動きが度々見られるようになっています。（トランプ大統領によるメドベッド施設関連動画の投稿など）

最近は、SNS上だけでなく既存メディア（MSM）を通じた”匂わせ”も複数確認されています。

そんな動きのひとつとして、今一部界隈で注目されているのが

Newsweek最新号（2025年11月21日号）にてイラクのモハメド・シア・アル＝スダニ首相が大きく特集されていること

です。

タイトルは 「The Man Who Wants to Make Iraq Great Again（イラクを再び偉大にしたい男）」。まずはNewsweekが提示した内容を要素を4つに絞って、簡単にご紹介いたします。

１）“Iraq First（イラク第一）”──スダニが掲げる国家再建ビジョン

スダニ首相の政策の中心にあるのは、明確な国家方針 “Iraq First” 。 これは単なるスローガンではなく「国家インフラの再生」「経済多角化」「若者への雇用機会創出」「教育・イノベーション強化」といった「長期的国家計画（Vision 2050）」を伴う実務的なロードマップであると紹介されています。

Newsweekは、戦争と混乱から回復しつつあるイラクにおいて、首相が「ビジョン型リーダー」として位置づけられつつある点に注目しています。

２）米国とイランの“間で均衡を取る”外交力

イラクは地政学上、 米国とイランの緊張の最前線 に立たされる国家。スダニ首相は、どちらか一方に寄らず両者の衝突を吸収する“緩衝役”＆国内武装勢力とも対立ではなく統合を志向というアプローチを取っていると紹介。これを Newsweek は「現実的な外交姿勢」として評価している。

このバランス外交によって、ここ数年イラク国内の治安が比較的安定している点も指摘されています。

３）古代メソポタミア文明を国家ブランド化する戦略

インタビューの中でスダニ首相は、首相府に置かれた「ハンムラビ法典のレプリカ」を示しながら、

「法治や文明の源流はイラクにある」

と強調。Newsweekは、首相がイラクの歴史的アイデンティティを国家ブランドとして活用し、国民の誇りを再構築していると解説。これは外交や投資誘致においても「歴史の厚み」を示す戦略的ツールになっていると示されています。

４）大統領選・議会選への影響──“二期目”を賭けた勝負

記事では、イラク国内選挙前のインタビューなどが含まれていることから、2025年11月の国会選挙がスダニ政権の最大の試練になるとの分析が示されています。

連合勢力「Reconstruction and Development Coalition」で再選を狙う

シンボルは「建設クレーン」＝国家再建の象徴

ただし、全勢力が彼に賛同しているわけではない

イラク政治の複雑性を踏まえると、選挙後の政権形成には依然として難しさが残ると Newsweekは指摘しています。

Ｑプラン視点：イラクディナールのRV（通貨価値再評価）へ向けた”匂わせ”！？

先にご紹介したように、Newsweekの記事内で「イラクディナールのRV」「イラクディィナールから3つのゼロ削除する計画」に関する直接的な紹介・解説はありません。

しかし、このタイミングで米国左派メディアがわざわざイラクの首相「モハメド・シア・アル＝スダニ」を特集したことに、重要な意義が隠されています。

個人的には

古代文明を活かした国家ブランドの再構築

というフレーズに注目。イラクの再構築には「本来の価値を取り戻す」ことが重要であることがインダビュー内容からも感じ取ることが出来ます。

今回はＱプランを認識している人々へ向けた「イラクディナールRV」の匂わせ

なのではと感じています。（そのように捉えている人が少なくないようです。）

日本版DOGE！？「政府効率化局」設置へ

2025年11月12日、官房長官の木原稔氏が「政府効率化局（仮称）」の設置を表明しました。

当該発表では、合意書において「租税特別措置および高額補助金について総点検を行い、政策効果が低いものは廃止するための事務を行う主体」と明記されていると伝えられています。

日本政府は、税制優遇措置や国の補助金制度の見直しを行うため、新たに 政府効率化局（仮称） を設置する方向で調整に入ったことに。これにより、政策効果が低い支出を廃止し、他の重要政策の財源に転用、さらには歳出削減を通じた効率化が成されることが期待されます。

「日本版・DOGE（効率化省）」となり得るか？

が今後の焦点（注目ポイント）となると考えています。

今後のスケジュールと課題

新組織の設置自体は“速やかに”進める方針であるものの、具体的な立ち上げ時期・組織体制・権限範囲・実行手法など、多くの論点が残っており、現時点では「計画・実施スケジュール」は未定です。

当該計画を推進する上で次のような検討課題・懸念点が考えられます。

実効性の確保：既得権益や官庁の縦割り構造が改革を難しくする可能性。

判断基準・評価制度の整備：どの補助金・優遇措置を「効果が低い」と判断するか、明確基準を作る必要。

地域・業界への影響：補助金削減が地方自治体や特定産業に与える影響があるため政治的な決断が必要に。

説明責任の強化：国民・企業の理解を得るため、改革プロセスの透明性が求められます。

見直し対象になりそうな税制（租税特別措置）

あくまでも現時点で政策論争上、名前があがっている要素のみとなりますが、当該計画にて、まず見直し対象となりそうな税制（租税特別措置）が下記となります。（※参考情報）

研究開発税制：企業が試験研究費を支出した際に、法人税からの税額控除を受けられる制度。現在、適用額が拡大しており、支出そのものの増加が伴っていないという指摘もあります。 

賃上げ促進税制：企業が従業員の給与を引き上げた場合、その引き上げ額に応じて法人税を軽減するという制度。効果検証の視点から見直しの候補とされています。 

ガソリン暫定税率（揮発油税・地方揮発油税）：租税特別措置ではない「暫定税率」も、合意書には「廃止」の文言が出ています（ただし直接「租特」ではない）。 

所得税の基礎控除のインフレ調整や、給付付き税額控除制度の導入等も、税制見直しのテーマとして掲げられています。 

上記要素に関して、研究開発税制は大手企業主体で適用が集中しているという指摘があり、これを「中小企業・スタートアップ支援にもっと振るべき」という論点があります。 

また、賃上げ促進税制については、「そもそも企業は賃上げを予定していた可能性もあり、控除が増えても真のインセンティブになっていないのでは」との分析があります。 

補助金・優遇制度の中には、目的・期限が曖昧で「形骸化」しているものがあるため、優先順位をつけて整理・廃止する流れになる可能性などが考えられます。

Ｑプラン視点

日本は、大半のGESARA要素（金融システム改革、エネルギー改革など）への対応は先端を歩んでいますが、「政治演劇」のみが米国の後を追っている状況です。（これは、もともと日本が米国の従属国となっていたので、予定通りの進め方と言えるかと）

そんな状況下にて、今回「政府効率化局（仮称）」の話が出たということは、日本にて米国のDOGE発動と同じ演劇シーン（ステージ）にたどり着いたということ。

そういう意味で、今後の流れは米国での出来事（流れ）が参考となるものと考えています。

「Ｑプランが次なるステップへ」米政府閉鎖が再開へ向け前進：上院が暫定歳出法案を可決

2025年11月11日（米国時間）夜、米上院は40日以上続いていた政府閉鎖を終わらせるための「暫定歳出および延長措置」法案を採決し、賛成60票・反対40票の賛成多数で可決しました。

これにより、政府再開への道筋が明確になるとともに、「Ｑプラン」がづきなるステップへ進むものと推察されます。

民主党議員の一部が共和党に同調

今回の採決では、複数の民主党議員が共和党側に回り、歳出法案の成立を後押ししました。党派を超えた動きにより、膠着していた議会情勢に動きが見え始めた形となります。

政府資金、2026年1月末まで確保の見通し

この法案は、2026会計年度における政府運営資金を2026年1月31日まで延長する内容。下院での可決と、トランプ大統領の署名が得られれば、政府は年明けまでの運営資金を確保できる見込みです。

下院採決は水曜以降に

米国では火曜日が祝日にあたるため、下院での審議と採決は早くても水曜日以降になる見通し。与野党の交渉が最終段階に入る中、市場では早期の再開を期待する声が高まっています。

今後の見通し：「金曜までの再開」を予測

政府が金曜日（米国時間14日）までに通常業務を再開する確率が高いと考えられており、長期化していた閉鎖が解消に向かうとの見方が広がっています。

今後の焦点

上院での可決を受け、今後は下院での採決とトランプ大統領による署名が焦点となります。もし早期に成立すれば、連邦職員の給与遅配や行政機能の停止といった混乱が収束し、経済・金融市場にも安堵感が広がるとみられています。

今回の流れが地球アライアンスの想定通り（コントロール下）であった場合（その可能性が高い）、行政機能の再開と共に、下記要素（GESARA要素）に新たな動きが顕在化する可能性があるのではと推察。今後の動向に注目となります。

●「XRP（リップル）」を中心とした新金融システム（送金・決済）の大きな前進。（XRPのETF承認・実用化、SWIFTとの連動など）

●税金還付・給付金（米国内）の具現化（まだ予兆的な段階での動き）

●裏舞台でのRV（通貨価値再評価）関連の新たな動き（債権償還）

●メドベッド関連の新たな動き

「日本時間11月11日」イラクディナールのRVの始動は？本日イラク議会選挙の一般投票開始

本日（現地時間2025年11月11日）、イラクで新たな国会議員選挙が実施されます。この選挙は、国内の政治・社会・地域安全保障環境が極めて複雑な中で行われるものであり、単なる議席争いを超えて「制度への信頼」「若年層の期待」「地域勢力の均衡」といった構図が絡む選挙と言われています。

■選挙の概要
開催日：2025年11月11日（火曜日）
対象：全国民を対象とした議会（下院／代議院）選挙
定数：329議席。

「候補者数：7,700名以上」が立候補しているとのこと。前哨投票（治安部隊・国内避難民対象）が11月9日に、警備部隊および国内避難民（IDP）を対象として実施されています。

今後のスケジュール

議会選挙後、首相や閣僚構成を巡る連立交渉が予想されており、選挙結果だけで即座に政権が確定するわけではありません。

●11月11日：一般投票日

●投票後数日〜数週間：票の集計、公表。早期段階では地域別・政党別の「勝ち筋」データが報じられます。

●12月〜1月頃：新政権発足への動き。議席確定後、首相指名・閣僚協議・連立合意が行われる予定です。

イラクディナールRV（通貨価値再評価）のタイミング！？

ここまでに、イラク国内におけるイラクディナールRV（通貨価値再評価）の開始タイミングに関して、様々な情報・噂が飛び交っていました。

複数視点から検証した結果として、個人的には「イラク議会選挙が控えているのに、選挙前にRVを実施する可能性は低いのでは」と考えていました。

逆に言えば、議会選挙が終了後にイラクディナールのRVが実施されるということになります。（もともと、そのような情報も複数存在していました。）

まあ、以前からお話しているように「Qプラン関連の工程（スケジュール、開始タイミング）」に関しては、常に流動的な形で進められているため、あまり意識しても意味がないと考えています。

ただ現在、世界規模でのRV（通貨価値再評価）は既に始動中（裏舞台で債権償還が進行中）の状況。それゆえに、イラクディナールRVの開始も迫ていると考えられます。

そこで、工程的（タイミング）な内容となるため、あくまでも目安情報として捉えていただければと思いますが、現時点までの情報を整理すると下記2つのタイミングが重要な節目となりそうです。ご参考に。

１．一般投票後、票の集計が完了して議員・政党体制が確定後の早期タイミングでRVが実施される可能性

２． 議席確定、首相指名などが行われ新政権が誕生後のタイミングでRVが実施される可能性

「日本時間11月6日」メドベッド関連動向に変化が！？

約一か月ほど前の「トランプ大統領による一時的なメドベッド関連動画公開」を起点として、メドベッド稼働へ向けた準備が進んでいます。（具体的な内容は、Baum’s Room内の記事をご参照いただればと思います。）

一気に、メドベッドの具現化が進行しているわけですが、そんな中、メドベッド動向の変化がありました。

情報内容を大まかに分類すると下記2つの要素にまとめることが出来ます。

１．メドベッド関係者（オペレーター、運営者、メドベッド施設従事者など）に対する攻撃的な出来事が増えてきた。

２．主要なメドベッド情報提供者（メドベッド体験者など）に対して、WHから「しばらくの間、情報発信を控えるように言われた」という事例が散見されるようになった。

１）メドベッド関係者に対する攻撃な動き

メドベッドの稼働準備がスタート。メドベッドオペーレーター（予定者）・関連施設従事者が（仮称）メドベッドセンターにスタンバイする・・・そんな動き（情報）が存在しています。

現時点でも、その動きは滞りなく進行しているようなのですが、少々懸念要素が出始めているとのこと。それが・・。

メドベッド関係者（オペレーター、運営者、メドベッド施設従事者など）に対する攻撃的な出来事が増えつつある

ことです。

どうやら、トランプ大統領がSNS上で発信した「メドベッド関連動画」を知ったDS・大手製薬会社・大手医療機関（の統率者）などが、それぞれ個々にメドベッド稼働を邪魔するような動きをし始めているようなのです。

ただ、複数情報を検証した結果として、どうやらDS（ディープステート）として統率された動きではなく、それぞれが独自の判断で邪魔をし始めているものと判断しています。

このことは、DSの組織力がかなり解体・弱体化していることを示しているものと感じています。あくまでも、製薬会社・医療機関などの一部上層部（悪事をしてきた人々）の反抗（悪あがき）が生じている状況なのではと捉えています。

２）WHと直接的に関係性を有している情報提供者へのかん口令

ほぼ同じようなタイミング（ここ数日間）で

HWと直接的な繋がりを有している情報提供者に対して、WHから一時的なかん口令（主にメドベッドに関する情報発信を禁止）が出された

という話が複数確認されています。

対象となっているのは、今まで、WH側から情報開示を認められていた人々（情報発信者）であることから、単なる注意ではなく、「何かしら戦略的上の判断」であると推察されます。

見解・要点・注意事項！？

ひとつひとつ語っていくと、話がかなり長くなってしまいます（理解しにくくなる）ので、前項「1」と「２」の内容から得られた要素・考察できた要素を箇条書きで示しておきたいと思います。

今後の動きへ向けた参考にしていただけましたら幸いです。

●信頼できる複数の情報発信者が口を閉ざすこととなりますので、しばらくの間は「メドベッド」に関する情報は得られないと考えています。

●前項「1」と「2」を重ね合わせると、おそらくはメドベッド関係者のみならず、関連情報発信’に対しても、邪魔（攻撃的な出来事）が入る可能性があることから、WHは一時的なかん口令を指示したものと推察されます。

●メドベッド（人・動物）に携わっている人＆携わる予定の人（そのような方向で努力をしている方など）は、しばらくの間、言動には注意しておいた方が良いと思われます（過剰反応する必要はありませんが、不用意な言葉・情報発信は控えた方が良いのではと）

●HWが情報発信者に対して、かん口令を指示したことは、裏返すと「今、メドベッド稼働の向けて、とても重要な時期を迎えている（繊細さが必要なタイミング）」ことを示していると推察されます。

●攻撃的な出来事（邪魔）が生じていることから、今までは、ある程度「メドベッドの導入スケジュール（のイメージ）」に関する情報が発信されていましたが、今後は一切、「スケジュール的な情報」は発信されないことになると思われます。今まで、発信されていた稼働スケジュールも、おそらく少し調整が入るものと考えています。

●「メドベッド関連情報」は一時停止となることから、今後しばらくの間に出てきたメドベッド関連情報（特に日程など）に関しては、間違い・フェイクである可能性を念頭にしておいていただけれはど思います。

「日本時間11月5日」地球外生命体のデクラス計画と教皇レオ14世

Ｑプランの一要素として「地球外生命体の存在に関するデクラス」があります。地球人類は太古の昔（今の地球文明よりも以前）から異星人との関りを有しており、地球文明発展と衰退に大きな影響を及ぼしていました。

私達（地球人）はカバールによる洗脳（奴隷化）から抜け出し、五次元世界を歩むために「地球外生命体（異星人）の存在と地球人類との関係性」を認識・理解する必要があります。

※因みに、現在、太陽系内を航行している「3I/ATLAS」が話題となっていますが（NASAは必死に情報隠蔽中）、これも地球外生命体の存在を開示する上での大きなきっかけとなるかもしれません。

ここまでの情報を整理すると、デクラス初期段階では「地球外生命体の存在」が明らかにされる（一般大衆への情報開示）ことを起点として、「地球アライアンス（銀河連合など）の存在とメンバー（異星人）との交流」へと繋がるもの考えらています。

教皇レオ14世（バチカン）によって地球外生命体の存在に関するデクラスが行われる可能性！？

約半年ほど前（2025年5月8日）に新たなローマ教皇「レオ14世」が選出されました。新教皇が誕生した後に、情報として散見されるようになったのが

教皇レオ14世が地球外生命体の存在に関するデクラスに関わるのではないか

という内容です。

そのような情報が確認されるようになってから、ある時、教皇レオ14世は「宇宙の他の場所に生命が存在する可能性はもっともらしい」と公に他の惑星で生命が発達する可能性について発言しました。

そして先日、教皇が新たに任命した天文学者リチャード・ドゥソウザ神父が「地球外生命体に洗礼を授けるつもりだ」と発言。

ドゥソウザ神父は、人類が地球外生命体と最初に接触する場合、宗教は「自分自身を再考する」必要がある

ことを認めています。

当該出来事は表舞台のメディア（YAHOOニュースなど）にも取り上げられていますので、多くの人々（特にカトリック教を信仰している人々）が認識しているのではと推察されます。

この一連の出来事は「 教皇レオ14世が地球外生命体の存在に関するデクラスに関わる可能性」を示す証ともなるもの。既に

地球外生命体の存在に関するデクラスの初期段階（ステップ）が始動し始めている

可能性がありそうです。

「日本時間11月2日」SWIFTがXRP・XLMを正式採用へ！？

先日、トランプ大統領がアジア外遊を通じて、GCR/RVに関する最終調整を行った後（米国に帰国後）に「RV（通貨価値再評価）関連の最終合意への署名を行った」という話を共有させていただきました。

その出来事を合図として、早くもGCR/RVに関連した次なる動きが顕在化してきています。

全世界（表舞台）でGCR（世界通貨改革）とRV（通貨価値再評価）が顕在化してくるためには、「世界各国が新しい金融システム（決済・送金）で繋がる」ことが必須条件となっており、即ち

XRP（XRPL・RLUSD）を基盤とした新金融システム（決済・送金）が世界に広がる

ことが次なる「最重要な節目」となっています。

そんな XRP（XRPL・RLUSD）を基盤とした新金融システム（決済・送金）に関する重要な出来事がありました。

SWIFTがXRP・XLMを正式採用した可能性

が明らかとなったのです。

SWIFTの幹部が「 XRP・XLMの正式採用 」に言及

先日、SWIFTの公式会議にて、SWIFTの幹部が「XRP・XLMを正式採用」を示す、下記のような発言をしました。

XRP と XLM は暗号資産採用のフライホールにおいて重要な役割を果たす

「フライホール」という言葉（比喩）が示す内容を補足すると、まず従来の銀行間決済ネットワーク（SWIFTなど）は、新技術を内部から大きく変えるよりも、段階的・安全に変化させる必要があります。

暗号資産・ブロックチェーンは「既存インフラと相補・接続」される形で採用される可能性が高く、その際“入口”となる資産・ネットワークが必要に。XRP／XLMがその“入口”に位置付けられるということを示しています。

SWIFTが「XRP／XLMをフライホールにおいて重要」と示したことは、暗号資産（ XRP／XLM）を本格的に金融インフラに取り込む流れが始まる・・・即ち、SWIFTがXRP/XLMを金融インフラとして採用する（採用した）ことを意味することとなります。

SWIFTがXRP/XLMと連携しなければならない理由！？

カバールが構築した金融システム「SWIFT」が地球アライアンスによって改革されることとなります。

数年前の時点では「SWIFT」と「XRP」の全面対決という図式で語られていましたが、途中からSWIFTを排除するのではなく、SWIFT内に侵食（XRP）することで、実質的にXRPによる新金融システムへと変革させるという戦略に切り替わっています。

SWIFTが改革（XRPを基盤とした）を余儀なくされた理由としては、下記3要素があげられます。

● 決済インフラの進化要求

SWIFTは長年、銀行間通信・国際送金のメッセージングインフラとして機能してきましたが、 メッセージ方式が旧来の「MTフォーマット」主体であったため、構造化データが乏しく、送金手続き・追跡・手数料などで非効率が指摘されていました。

世界中で「より早く、より安く、より透明に」送金を行いたいという要求が高まっており、暗号資産／ブロックチェーン技術がその解決策として注目されることに。

● ISO 20022 への移行

SWIFTが、より構造化されたメッセージ標準である ISO 20022を用いた決済インフラへの移行が迫られています。2025年11月22日には旧フォーマットとの並存期間終了が予定されています。 この移行によって、より豊富な付帯データ（送金者情報、請求書参照、コンプライアンス関連情報など）が送金プロセスに伴うようになります。

● 暗号資産／ブロックチェーンとの融合の必要性

世界的な傾向として、既存の銀行・決済ネットワークだけでなく、ブロックチェーン・暗号資産を「補完／統合」していく動きが活発化しています。その流れにSWIFTも追随せざるを得ない状況に。